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- 【大阪開催】 日経Smart Work/日経産業新聞フォーラム 成長戦略としてのこれからの働き方とは ~報・連・相+商談を活性化させる「コミュニケーション」改革~
キーワード
【大阪開催】
日経Smart Work/日経産業新聞フォーラム
成長戦略としてのこれからの働き方とは
~報・連・相+商談を活性化させる「コミュニケーション」改革~
在宅勤務やテレワークを取り入れた「働き方改革」が注目されています。
ビジネスSNSやテレビ会議等、時間と場所を選ばず連絡を取り合うことができるITツールを活用することで、報・連・相や商談のハードルが低くなり、コミュニケーションが活発化、生産性向上に役に立つことが期待されています。またオフィスの「場」「空間」作りもコミュニケーションを生むのに重要であり、これらを取り入れながら、社員や組織の力を引き出していこうとする企業も増えてきております。
本フォーラムを通じて企業の成長戦略としての働き方を考えます。
■大阪のほか、東京でも開催いたします。
5月15日(水)東京開催の詳細はこちら
概要OVERVIEW
- 開催日時
- 2019/5/23(木)
13:00~15:50 (開場12:30)
- 会場
-
梅田スカイビル スカイルーム1
(大阪市北区大淀中1-1-88 梅田スカイビル タワーイースト36階)
- 受講料
- 無料
- 定員
- 150名
- 主催
日本経済新聞社
- 協賛
サテライトオフィス、ソフトブレーン
- 締め切り
2019年5月16日(木)
・お申し込み多数の場合は抽選のうえ、当選の方に受講券メールをお送りいたします。プリントアウトをしていただき、当日お持ちください。
・落選の方には落選メールをお送りします。
・ご記入いただいた個人情報はご本人の承諾なく本フォーラムの実施目的以外には使用しません。
- お問い合わせ
日経産業新聞フォーラム事務局
TEL:03-6812-8659 (受付時間 9:30~17:30、土・日・祝日を除く)
FAX:03-6812-8649
E-mail: ss-forum@nex.nikkei.co.jp
プログラムPROGRAM
13:00~13:40 基調講演
あまねキャリア工房 代表、なないろのはな 取締役 沢渡 あまね氏
13:40~14:20 セッション1
サテライトオフィス 代表取締役社長 原口 豊氏
14:20~14:30 休憩
14:30~15:10 セッション2
ソフトブレーン 取締役 本社営業本部本部長 人財開発室長 長田 順三氏
15:10~15:50 特別講演
おかん 代表取締役CEO 沢木 恵太氏
※講演者・講演内容は事前の予告なく変更となる場合がございます。あらかじめご了承ください。
登壇者SPEAKERS
沢渡 あまね氏
あまねキャリア工房 代表
なないろのはな 取締役
「コミュニケーション」は多くの組織が抱えるマネジメント課題である一方、思考停止ワードでもある。報・連・相をはじめとする組織内コミュニケーションにおいては、その解決策はプレゼンテーション技術や気遣い・度胸など、個人のスキルやメンタリティに依存しがちである。本講演では「コミュニケーションはデザイン8割:スキル2割」をキーフレーズに、これからの時代に求められるコミュニケーションのトレンド、およびそれを仕掛けで解決する方法を解説する。
原口 豊氏
サテライトオフィス
代表取締役社長
現在、日本&世界で圧倒的なユーザー数を誇る”LINE”のビジネス版、”Facebook”のビジネス版をご紹介します。営業シーンでの活用法など。
長田 順三氏
ソフトブレーン
取締役 本社営業本部本部長 人財開発室長
政府主導で長時間労働抑制、残業時間の上限規制といった「働き方改革」が進められる中、企業には従業員の負荷を減らす取り組みが求められています。しかし、労働時間を削減することばかりに注目して改革を行おうとすると必ず企業は弱体化し売上拡大を目指せなくなります。「売上は伸ばさないといけない、でも残業はできない・・・」「限られた時間の中でいかに効率よく働き営業力を伸ばしていくか」多くの経営者がこのような課題に直面しているのではないでしょうか?これら課題を解決するには、ITシステムを活用した仕組みづくりが欠かせません。5,000社を超える企業CRM/SFA(営業支援システム)を導入してきたソフトブレーンが、3つのマネジメントポイントで営業生産性を最大化する仕組みづくりを、実際に残業時間を削減しながら新規開拓の目標予算2.2倍を実現したお客様事例を含めご紹介します。
沢木 恵太氏
おかん
代表取締役CEO
生産性低下や離職を引き起こす要因の8割は、健康、家庭との両立、同僚との人間関係、生活基盤の安定など生活(ライフ)に関するものであることを知っていますか?一方で仕事内容や理念共感など仕事(ワーク)を重視する人もいます。従業員ひとりひとりが何を重視しているかを理解しないと、働き方改革も離職阻止もできません。「ワーク・ライフ・バリュー」というキーワードと共に、企業が今行うべき従業員コミュニケーションを考えます。