Nikkei Super Active Ageing Society Conference
超高齢化社会の課題を解決するための国際会議

秋山 弘子

東京大学名誉教授　
一般社団法人 高齢社会共創センター長

イリノイ大学でPh.D（心理学）取得、米国の国立老化研究機構(National Institute on Aging) フェロー、ミシガン大学社会科学総合研究所研究教授、東京大学大学院人文社会系研究科教授（社会心理学）、東京大学高齢社会総合研究機構特任教授、日本学術会議副会長などを歴任後に2019年4月から現職。専門＝ジェロントロジー（老年学）。高齢者の心身の健康や経済、人間関係の加齢に伴う変化を30年にわたる全国高齢者調査で追跡研究。近年は超高齢社会のニーズに対応するまちづくりや産官学民協働のリビングラボにも取り組む。超高齢社会におけるよりよい生のあり方を追求。

秋山 正子

認定NPO法人マギーズ東京 共同代表理事・センター長、株式会社ケアーズ 代表取締役・白十字訪問看護ステーション 統括所長

秋田県生まれ 1973年聖路加看護大学卒業 関西にて臨床及び看護教育に従事。実姉の末期がんの看取りを経験時に、在宅ホスピスケアに出会い1992年から東京都新宿区にて訪問看護を開始。2001年母体法人の解散に伴い会社設立。
現在㈱ケアーズ代表取締役、白十字訪問看護ステーション統括所長として、新宿区及びを東久留米市にて訪問看護・居宅介護支援・訪問介護の3事業を展開。2011年高齢化の進む巨大団地に暮らしの保健室開設
2015年、四谷坂町に看護小規模多機能（複合型）坂町ミモザの家を開設。がんに影響を受けるすべての人のための相談支援の場、マギーセンターを東京にとNPO活動を展開し豊洲に2016年10月オープン。センター長就任。

石崎 浩二

三菱UFJ信託銀行株式会社 執行役員 フロンティア戦略企画部長

1988年慶応大学経済学部卒(社会福祉専攻)、三菱信託入社後は、株主総会、年金、相続、不動産等の信託事業に幅広く従事し、社会企業家の支援にも注力している。
社会課題を解決するために開発した新商品「ずっと安心信託」「教育資金贈与信託まごよろこぶ」は日経ヴェリタス賞を連続受賞。
現在は、金融ジェロントロジー研究、高齢者対応、再生可能エネルギー、地方創生の新商品開発を統括するフロンティア戦略企画部長を務める。

葛西 健

世界保健機関（WHO）西太平洋地域事務局長

1990年慶應義塾大学医学部卒業。旧厚生省（現厚生労働省）に入省後、岩手県高度救命救急センターにて勤務。その後、厚生省保健医療局結核感染症課国際感染症専門官、厚生労働省大臣官房国際課課長補佐、宮崎県福祉保健部次長等を歴任。ロンドン大学衛生熱帯医学大学院で修士号を取得。
感染症や健康危機管理の専門家としてのWHOでの勤務は15年以上にわたり、アジア太平洋地域の新興感染症への対応や感染症危機管理対策の枠組み構築などに尽力。2006年WHO西太平洋地域事務局感染症対策課長として着任後、同地域事務局健康危機管理部長を経て、2012年WHOベトナム代表に就任。同国における公衆衛生に対する多大な貢献が認められ、2014年ベトナム政府から「国民のための健康勲章」を受賞。その後、ＷＨＯ西太平洋地域事務局次長兼事業統括部長を経て、2018年10月におこなわれたWHO西太平洋地域事務局長選挙において当選。WHO執行理事会での任命を受け、2019年2月より現職。

菊岡 大輔

大和ハウス工業株式会社　東京本社 人事部長

1996年 大和ハウス工業株式会社入社。以来、同社およびグループ会社の人事業務を担当してきた。

2013年4月 本社人事部人事グループ長。年齢の上限なしに定年後の継続勤務を可能にする「アクティブ・エイジング制度」、遠距離介護者に親元への帰省旅費を支給する「親孝行支援制度」など、同社独自の制度導入を手掛ける。

2016年10月 東京本社人事部次長。2018年4月 東京本社人事部長（現職）。現在は、東京本社・本店および東日本エリアの人事部門責任者として、同社の「働き方改革」の推進を担っている。

黒岩 祐治

神奈川県知事

1980年早稲田大学政経学部卒業後、株式会社フジテレビジョン入社。報道記者、番組ディレクターを経て「FNNスーパータイム」、「報道2001」などのキャスターを20年以上務める。2009年国際医療福祉大学大学院教授に着任。2011年４月、神奈川県知事に就任し、現在に至る。2013年には、内閣官房健康・医療戦略参与に就任。知事として、「いのちが輝き、誰もが元気で長生きできる神奈川、行ってみたい、住んでみたい、人を引きつける魅力あふれるマグネット神奈川」の実現に向け県政運営に取り組む。超高齢社会を乗り越えるモデルづくりに力を注ぎ、「人間の健康状態は、健康か、病気かに明確に区分できるわけではなく、健康と病気の間を連続的に変化している」という「未病」コンセプトの普及に取り組む。その結果、国の健康・医療戦略に未病が明記される。

古出 眞敏　

アフラック生命保険株式会社 代表取締役社長

1960年東京都生まれ。1984年東京大学法学部を卒業。84年株式会社日本長期信用銀行入行。1990年6月ニューヨーク州弁護士登録。1998年11月アフラック※入社。コンプライアンス・検査部長、執行役員、統括法律顧問、コンプライアンス・オフィサーを務め2006年3月アフラック※退社。
2006年4月シティバンク、エヌ・エイ在日支店入行。2006年12月日興アセットマネジメント株式会社入社、2008年12月 アフラック※入社、執行役員。2017年7月日本における代表者・社長、2018年4月2日アフラック生命保険株式会社、代表取締役社長。
※アメリカン ファミリー ライフ アシュアランス カンパニー オブ コロンバス（日本支店）

駒村 康平

慶應義塾大学経済学部 教授
ファイナンシャル・ジェロントロジー研究センター長

1995年慶応義塾大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学
著書：「年金はどうなる」岩波書店、「最低所得保障」岩波書店、「日本の年金」（岩波書店）、「社会政策」（有斐閣）など
受賞：日本経済政策学会優秀論文賞、生活経済学会奨励賞、吉村賞、生活経済学会賞など
学会：日本経済政策学会副会長
主な公職
2009－2012年厚生労働省顧問
2010－社会保障審議会委員
2012－2013社会保障制度改革国民会議委員
2018―金融庁金融審議会市場WG委員

澤 芳樹

大阪大学大学院医学系研究科心臓血管外科教授

昭和５５年３月　大阪大学医学部卒業
昭和５５年４月　大阪大学医学部第一外科入局
昭和５８年１月　大阪府立母子保健総合医療センター心臓外科
平成元年１０月　フンボルト財団奨学生としてドイツMax-Planck研究所心臓生理学部門、心臓外科部門に留学
平成４年　　　２月　大阪大学医学部第一外科助手
平成１０年　　４月　大阪大学医学部第一外科講師
平成１４年　　８月　大阪大学医学部臓器制御外科（第一外科）助教授　付属病院未来医療センター副センター長
平成１８年　　１月　大阪大学大学院医学系研究科　外科学講座　心臓血管・呼吸器外科（第１外科）主任教授　
平成１８年　　４月　大阪大学医学部附属病院未来医療センター　センター長（～平成22年3月末）
平成１９年　　４月　心臓血管外科主任教授（外科講座再編にともなう）科長　(～現在に至る)　大阪大学医学部附属病院病院長補佐
平成２２年　　６月　大阪大学臨床医工学融合研究教育センター　センター長(～平成27年3月末)
　　　　　　　８月　大阪大学医学部附属病院 未来医療開発部　部長(～平成27年3月末)
平成２４年　　４月　京都大学iPS細胞研究所　特任教授
平成２５年　
４月　大阪大学大学院医学系研究科　副研究科長、京都大学iPS細胞研究所　アドバイザー（平成２６年４月より同研究所　科学アドバイザー）
５月　大阪大学医学部附属病院　国際医療センター　センター長(～平成27年3月末)
平成２７年　　
３月　一般社団法人日本再生医療学会　理事長、
４月　大阪大学大学院医学系研究科　研究科長・医学部長（～平成29年3月末）金沢医科大学　客員教授
５月 順天堂大学　客員教授

清水 肇子

公益社団法人さわやか福祉財団理事長

学習院大学卒業後、三菱銀行入行。支店及び国際企画部勤務を経て、Citibank, N.A. Private Banking GroupでAssistant Vice Presidentとして国内外金融マーケティング、企画部門担当。1991年にフリーのキャリアコンサルタントとして独立。新しい時代の働き方・生き方の提言、コンサルティングなどに従事するかたわら、さわやか福祉推進センター（現さわやか福祉財団）の創立時から参加し、2014年から現職。超高齢社会における新しい社会システムのあり方、誰もがいきいきと輝ける地域コミュニティーづくりを提言、全国で実践中。地域包括ケアシステムに関する各種検討委員（厚生労働省）、経済財政諮問会議・政策コメンテーター（内閣府）、自治体の介護保険や保健福祉施策推進に関する委員、国立研究開発法人科学技術振興機構 社会技術研究開発センター 社会技術研究開発主監ほか。

清家 篤

日本私立学校振興･共済事業団理事長
慶應義塾学事顧問、慶應義塾大学客員教授

1992年慶應義塾大学商学部教授、2007年より商学部長、2009年5月から2017年5月まで慶應義塾長。これまで社会保障制度改革国民会議会長、日本私立大学連盟会長、日本労務学会会長、天皇の公務の負担軽減等に関する有識者会議構成員、ハーバード大学客員教授、ILO仕事の未来世界委員会委員などを歴任。現在、経済社会総合研究所名誉所長、社会保障制度改革推進会議議長、産業構造審議会委員・同製造業分科会長などを兼務。主な著書に『金融ジェロントロジー』（編著）東洋経済新報社（2016年）、『雇用再生』NHKブックス（2013年）、『60歳からの仕事』（共著）講談社（2009年）、『高齢者の働きかた』（編著）ミネルヴァ書房（2009年）、『エイジフリー社会を生きる』NTT出版（2006年）、『高齢者就業の経済学』（共著）日本経済新聞社（2004年、第48回日経・経済図書文化賞（2005年）受賞）、『労働経済』東洋経済新報社（2002年）、『生涯現役社会の条件』中公新書（1998年）、『高齢化社会の労働市場』東洋経済新報社（1993年、第17回労働関係図書優秀賞（1994年）受賞）などがある。2016年フランス政府よりレジオン・ドヌール勲章シュヴァリエを受章。

タン・チョー・チュアン　

シンガポール保健省 医療改革室エグゼクティブダイレクター

Professor Tan Chorh Chuan was appointed as the inaugural Chief Health Scientist and concurrently, Executive Director of the new Office for Healthcare Transformation in Singapore’s Ministry of Health with effect from 1 January 2018.
Prof Tan was the Chairman of the Board of the National University Health System. He served as President of the National University of Singapore from 2008 to 2017. He held the positions of NUS Provost, then Senior Deputy President from 2004 to 2008. He was former Dean of the NUS Faculty of Medicine and served as the Director of Medical Services, Ministry of Health, from 2000 to 2004, in which capacity he was responsible for leading the public health response to the 2003 SARS epidemic. As the inaugural Chief Executive of the National University Health System in 2008, he brought the NUS Medical and Dental Schools and the National University Hospital under single governance.
Prof Tan is a key leader in Singapore's Biomedical Sciences Initiative since its inception in 2000, for which he was awarded the National Science and Technology Medal in 2008. He also received the Public Service Star in 2003 for outstanding contributions to overcoming SARS in Singapore; the Public Administration Gold Medal in 2004 for his work as Director of Medical Services in the Ministry of Health; and the Meritorious Service Medal in 2015. Other awards include the Dr. John Yu Medal from the George Institute for Global Health, Australia; the Albert Schweitzer Gold Medal from the Polish Academy of Medicine; Honorary Doctor of Medicine from King's College; Honorary Doctor of Science from Duke University; Honorary Doctor of Science from Loughborough University; Achievement Medal from the Singapore Society of Nephrology and the 1996 Singapore Youth Award. Prof Tan is the first Singaporean to be elected as an international member of the US National Academy of Medicine.
A renal physician, he obtained his medical training at NUS, and research training at the Institute of Molecular Medicine, Oxford.

内藤 晴夫　

エーザイ株式会社 取締役 兼 代表執行役CEO

1974年6月にノースウェスタン大学経営大学院（ケロッグスクール）修了、MBA取得。1975年10月にエーザイ株式会社に入社、1988年4月に代表取締役社長、2004年に代表執行役社長（CEO)、2014年に代表執行役CEO就任、現在に至る。1998年5月より2019年5月まで日本製薬工業協会副会長、2009年11月より2010年11月まで国際製薬団体連合会会長、2012年5月より2014年5月まで日本製薬団体連合会会長、ドルダーグループ（研究開発型グローバル製薬企業トップによる会合）会長、2016年6月より2018年6月まで東京医薬品工業協会会長、日本製薬団体連合会副会長を歴任。
2013年7月にロンドン大学より名誉学位を受領。1999年4月、2014年4月にそれぞれ英国よりCBE、KBE（名誉大栄勲章）を受章。

中村 秀一

一般社団法人 医療介護福祉政策研究フォーラム 理事長
国際医療福祉大学大学院 教授

1973年、厚生省（当時）入省。
1981年から84年まで在スウェーデン日本国大使館勤務
1987年から89年まで北海道庁に勤務（水産部国際漁業課長、漁政課長）
1990年に厚生省老人保健福祉部老人福祉課長
以後、年金課長、水道環境部計画課長、保険局企画課長、大臣官房政策課長を経て、
2001年厚生労働省大臣官房審議官（医療保険、医政担当）
2002年老健局長
2005年社会・援護局長
2008年から2010年まで社会保険診療報酬支払基金理事長。
2010年10月から2014年2月まで内閣官房社会保障改革担当室長（「社会保障と税の一体改革」事務局及び社会保障改革国民会議事務局長を務める）
2012年1月に医療介護福祉政策研究フォーラムを立ち上げるとともに、2012年4月から国際医療福祉大学大学院において社会保障政策について講義。

乗竹 亮治

日本医療政策機構 理事・事務局長/CEO

慶應義塾大学総合政策学部卒業、オランダ・アムステルダム大学医療人類学修士。日本医療政策機構設立初期に参画。慢性疾患領域における患者アドボカシー団体の国際連携支援プロジェクトや、震災復興支援プロジェクトなどをリード。その後、国際NGOにて、医療人類学の視点から、アジア太平洋地域を主として、途上国や被災地での防災型医療施設の建設や、途上国政府、民間企業、国際NGO、軍隊などが共同参画する医療アセスメント事業などを実施。各国でのフィールドワークを通じて、エンジニアリングやデザインをはじめとした異なる専門領域のステークホルダーを結集し、医療健康課題に対処するプロジェクトに従事。東京都「超高齢社会における東京のあり方懇談会」委員（2018）。政策研究大学院大学客員研究員。オーストリア ザルツブルグ・グローバルセミナー アドバイザリーカウンシルメンバー。エルゼビア・アトラス アドバイザリーボードメンバー

ジョン・ピゴット　

ARC Centre of Excellence in Population Ageing Research (CEPAR) ダイレクター、ニューサウスウェールズ大学教授

John Piggott is Director of the ARC Centre of Excellence in Population Ageing Research (CEPAR) at the University of New South Wales, Australia, where he is Scientia Professor of Economics.
Dr Piggott has published widely in retirement and pension economics and finance, and in public economics more generally. He currently serves as book review editor of the Journal of Pension Economics and Finance, and as an Associate Editor of the Journal of the Economics of Aging.
His Australian policy experience includes membership of both the Henry Tax Review Panel and the Ministerial Superannuation Advisory Committee, as well as interactions of many kinds with a range of Government Departments and National Inquiries.
Internationally, he worked for nearly a decade with the Japanese Government on the economic implications of an ageing population. He has undertaken consultancies and contract research for several foreign governments and international organisations on ageing and retirement issues, including Russia and Indonesia, the OECD, the World Bank, the Asian Development Bank, and UNESCAP. In 2007 he was appointed Visiting Professor, Zhejiang University, China, and from 2008-2010 was Visiting Scholar with the Department of Insurance and Risk Management, Wharton School of Business, University of Pennsylvania.
In 2018, he was awarded a Rockefeller Residency to undertake research into ageing and inequality in Asia, and in the same year was appointed co-chair of the G20 Population Ageing Taskforce. In 2019, he was nominated to the Steering Committee for Nikkei-Financial Times International Conference on Super Active Ageing Society.

リンダ・フリード

コロンビア大学メールマン公衆衛生学部学部長

A world-renowned geriatrician and epidemiologist, Dr. Fried is a serial innovator, known for tackling the major issues of our lengthening lives that affect our collective health and future. Her scientific contributions include creating the transformational science defining frailty as a medical condition, led research on the natural history of frailty and disability, and illuminating their causes and the potential for prevention and treatment as keys to optimizing health for older adults. She is the designer and founder of Experience Corps, an evidence-based senior volunteer public health program in which older adults serve in public schools. The program was designed to simultaneously prevent cognitive loss and functional decline and enable meaning and purpose in the volunteers while benefiting students. Dean Fried advocates for the potential of longer lives to be the basis of a Third Demographic Dividend whereby society benefits from the social capital of older adults and invests in health promotion across the life course. Under her leadership, the Columbia University Mailman School has built a wide range of new dimensions of public health science, from the University-wide Robert N. Butler Columbia Aging Center to the new science of precision prevention, and has become a key leader in innovation in public health education and in intersectoral partnerships for health.

三村 將

慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室教授

1984年慶應義塾大学医学部卒業。同精神神経科に入局。1986年ペルー国リマ市国立精神保健センター派遣専門家、1992年ボストン大学行動神経学部門研究員、1994年東京歯科大学市川総合病院精神神経科講師、2000年昭和大学精神医学教室准教授、2008年スタンフォード大学訪問教授等を経て、2011年慶應義塾大学医学部精神・神経科教室教授・教室主任に就任。2013年より慶應義塾大学病院 副病院長、慶應大学漢方医学センター センター長、2014年より慶應義塾大学百寿総合研究センター 副センター長、2015年より慶應義塾大学ストレス研究センター センター長を兼任している。

日本高次脳機能障害学会理事長、日本うつ病学会理事長、日本老年精神医学会副理事長、精神科講座担当者会議副会長をはじめ、日本精神神経学会理事、日本認知症学会理事、日本神経心理学会理事、日本ポジティブサイコロジー医学会理事、日本神経精神医学会理事等を務めている。

村上 由美子　

OECD東京センター所長

上智大学外国語学部卒、スタンフォード大学院修士課程（MA）、ハーバード大学院経営修士課程（MBA）修了。その後約20年にわたり主にニューヨークで投資銀行業務に就く。ゴールドマン・サックス及びクレディ・スイスのマネージング・ディレクターを経て、2013年にOECD東京センター所長に就任。OECDの日本およびアジア地域における活動の管理、責任者。政府、民間企業、研究機関及びメディアなどに対し、OECDの調査や研究、及び経済政策提言を行う。ビジネススクール入学前は国連開発計画や国連平和維持軍での職務経験も持つ。ハーバード・ビジネススクールの日本アドバイザリーボードメンバーを務めるほか、外務省、内閣府、経済産業省はじめ、政府の委員会で委員を歴任している。

森本 典繁

日本アイ・ビー・エム株式会社 執行役員 研究開発担当

1987年入社後、メインフレームやPC用のディスプレイの開発を担当。1995年、米国マサチューセッツ工科大学やMIT Media Labへの留学を経てIBM東京基礎研究所に転入し、以後、音声、画像、映像処理と著作権保護技術、モバイル・コンピューティングの研究プロジェクト・リーダ等を歴任。2004年にIBM Business Consulting出向、2006年に米国IBMワトソン研究所赴任、グローバル研究戦略担当を経て、2009年にIBM東京基礎研究所所長に就任。2015年にIBM Asia Pacificに転出しChief Technology Officerを担当し、2017年より現職。コグニティブ・コンピューティング、グローバルな研究開発組織の運営に関して複数の著作あり。米テンプル大学日本校理事会メンバー及び台湾デルタ電子株式会社社外技術顧問。

横倉 義武

日本医師会長
世界医師会前会長
アジア大洋州医師会連合会前会長

1969年3月に久留米大学医学部を卒業し、同医学部外科助手として勤務。その後、ドイツのデトモルト病院の外科に2年間勤務した。1990年以降、福岡県みやま市におけるヨコクラ病院の理事長・院長（2015年12月～現在　理事長）を務めている。
医師会活動としては、2006年に福岡県医師会長、2010年4月に日本医師会副会長に就任。2012年4月に日本医師会長に選出され、現在4期目である。
国際活動では、世界医師会会長（2017年－2018年）、アジア大洋州医師会連合会長（2017年－2018年）を務めた。