キーワード

日経電子版オンラインセミナー
パーパス経営の推進に向けて必要な働き方改革とは
～働き方に新しい価値を生み出す“デジタルワーカー”

リンクをコピー

企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性が叫ばれる中、AIやロボットの具体的な活用方法も企業にとっての課題となってきました。また、企業経営において、企業の存在意義を意味するパーパス（Purpose）に基軸を置いた「パーパス経営」が、ミッション、ビジョン、バリューの上位概念として次世代の経営モデルとしてビジネスパーソンの注目を集めています。パーパス経営を推進するために、働き方の変革やリソースのシフトについても具体的な検討が迫られています。
「AIやロボットを活用し、いかに経営目線や会社の体制を変えていくべきか」、「AIやロボットの活用が、いかにして継続的な事業を支える柱になりえるか」、「AI自動化とサスティナビリティはいかに重要か」など、本セミナーでは、「“人間とAIの共働”というような未来が本当にくるのか？」と考えている経営者層に対し、AIとRPAを組み合わせた発展形としての“デジタルワーカー”を主題に、テクノロジーに寄りすぎた内容ではなく、経営目線での課題に向けた解決策を議論していきます。

概要Overview
プログラム Program
登壇者 Speaker
過去のイベントの様子Past events

概要OVERVIEW

開催日時: 2021年10月27日（水）13:30～15:00

参加費: 無料

申し込み締切: 2021年10月25日（月）17:00

オンラインセミナー参加について: お申込みいただいた皆様には開催前日までにご登録のメールアドレス宛に視聴ページのURLをお送りさせていただきます。
メールの案内に従って記載のお時間までに視聴ページにお越しください。
※開始10分前までに一度視聴ページにお越しいただき視聴確認をお願いします。

主催: 日本経済新聞社デジタル事業メディアビジネスユニット

協賛: NTTコミュニケーションズ

禁止・注意事項: ・視聴ページのURLを第三者に提供することは禁止いたします。
・オンラインセミナーの録音・録画・撮影は禁止です。
・撮影場所にお越しいただいてもセミナーに参加いただくことはできません。
・登壇者、および他の参加者への中傷、脅迫、いやがらせに該当する行為はおやめください。
・上記禁止事項が認められた場合、今後のセミナー等へのご参加をお断りする場合はございますのでご了承ください。

お問い合わせ: 日経電子版オンラインセミナー「パーパス経営に必要な働き方改革」事務局
◇専用メールアドレス ds_seminar@nex.nikkei.co.jp
（9:30～17:30 土・日・祝を除く）

プログラム Program

13:30～14:00 (30分) 基調講演いまなぜパーパス経営なのか、AIが変える新しい働き方で実現へ

日経BP総合研究所主席研究員
杉山俊幸氏

【講演内容】
カーボンニュートラルなど持続的な社会への取り組みが急速に進んでいます。こうしたなか企業経営において重要なキーワードとして「パーパス」への関心が高まっています。パーパス経営の実現には働き方の改革を伴う場合が多く、AI（人工知能）や各種のデータ連携がそれらを効率的に推進してくれます。その最前線に迫ります。

14:00～15:00 (60分) パネルディスカッションデジタルワーカーを活用した働き方改革

＜パネリスト＞
NTTコミュニケーションズ株式会社エバンジェリスト
林雅之氏

Blue Prism株式会社執行役員パートナー営業本部本部長兼公共ビジネス開発室長
竹内宏之氏

＜モデレーター＞
日経BP総合研究所主席研究員
杉山俊幸氏

※プログラム、講演内容は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください。

登壇者 Speaker

杉山俊幸氏

日経BP総合研究所
主席研究員

日経BP入社後、1998年から日経ビジネス編集部で通信・電機業界、遊軍担当などの後、編集委員として政治・政策・マクロ経済分野の記事を執筆する。日経ビジネス副編集長を経て、2010年9月に日経ネットマーケティング（現日経クロストレンド）編集長に。2014年1月に日経ビックデータラボを立ち上げ、日経ビックデータラボ所長兼日経ビックデータ発行人となる。日経クロストレンド発行人を経て、2019年4月から同特別編集委員。2020年1月から日経BP 総合研究所主席研究員。

竹内宏之氏

Blue Prism株式会社
執行役員パートナー営業本部本部長兼公共ビジネス開発室長

執行役員パートナー営業本部⾧としてパートナービジネス営業部門を統括。パートナー企業との連携強化とアライアンス活動を通じて、市場認知度の向上をはかり、日本におけるデジタルワーカーによる自動化ソリューションを通じたDXの啓蒙とビジネスの成長を牽引。2020年3月からは公共市場向けビジネスを戦略的に開拓する部門として発足した公共ビジネス開発室長も兼任。日本の行政のデジタル化をパートナー企業と実現すべく活動を行っている。