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教育とICT Days 2021 Autumn (オンライン)


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日経BPは平素、季刊誌「日経パソコン 教育とICT」、専門サイト「教育とICT Online」 などで、全国の教育関係者にICT活用教育のためのさまざまな情報をお届けしています。 教育現場のさらなるICT活用に向けて、2021年11月に教育関係者のためのオンラインイベント「教育とICT Days 2021 Autumn」を開催いたします。教育の情報化のキーパーソンをお招きして、ICT活用教育の最新事情と推進のポイントについて講演いただきます。ぜひご参加ください。

概要OVERVIEW

開催日時
2021/11/8(月)~2021/11/12(金)
会場
V-CUBEを使ったオンラインセミナー(Live配信)
受講料
無料
主催
日経BP
協賛
AvePoint Japan、 NTTコミュニケーションズ、 オーシャンブリッジ、 サテライトオフィス、 スプリックス、 シュア・ジャパン、 シネックスジャパン (ABC順)
協力
日本教育情報化振興会、テレビ大阪エクスプロ
(協力媒体)ICT活用教育の専門サイト「教育とICT Online」
お問い合わせ
日経BP読者サービスセンター セミナー係
https://support.nikkeibp.co.jp/app/ask_1601/p/408

プログラム Program

11月8日(月) 17:00~17:30 学校教育で1人1台端末を活用することの意義と課題

学校教育において、児童生徒に情報端末を与えて教育活動を行うということはどういうことか。実際に教育活動を行ってみるとどういうことになるのか。ここ1年の実践の中から見えてきたことを紹介する。

11月8日(月) 17:35~18:05 Google for Education のご紹介(クラウド導入について)

Google Workspcace for Educationの導入や有償版Google Workspcaceのご紹介、現在抱えているクラウド環境利用における課題やハイスクールGIGAの事など、幅広くご紹介します。

11月9日(火) 17:00~17:30 GIGAスクール構想の実現に向けて、次のステップ

政府は、これまでも「GIGAスクール構想」として、学校現場での1人1台端末、校内通信ネットワーク、クラウドの一体的整備を進めてきました。
本講演では、この「GIGAスクール構想」について、次のスッテプについて紹介します。

11月9日(火) 17:35~18:05 「1人1台端末」活用の最前線 ~豊島区のCBT導入実例~

「1人1台端末」の実現を背景に、CBT(Computer Based Testing)が学校における新しいテストとなる環境が整い、全国・学力学習状況調査への活用が決定しました。豊島区教育委員会では、スプリックスが開発する基礎学力を測定するCBT、「TOFAS」をいち早く導入しています。児童・生徒の学習方法、教員の指導力・働き方を大きく変革する「TOFAS」を、小中学校での実施実例を交えながら紹介いたします。

11月10日(水) 17:00~17:30 大学のIT部門のありかた ~大学ICT推進協議会の活動から得られるもの~

大学のIT部門が負わなければならない責務は増す一方であるが、IT部門のスタッフや予算が強化されることはほとんどない。このような状況下では、大学間の横の繋がりを利用して情報交換を行い、効果的な施策を実施することが有効である。大学ICT推進協議会(AXIES)は、これを実現するために設立された。本講演では、AXIESが最近まとめたいくつかのレポートを採り上げ、ICT活用教育のさまざまな関係者に向けて、大学として実現すべき新しい機能について述べていく。

11月10日(水) 17:35~18:05 事例でひも解く、大学オンライン/ハイブリッド講義における「音」の課題とその解決策 ―教え手と学び手の距離が近づく音声講義ソリューションとは―

コロナ禍によって本格始動した、大学のオンライン/ハイブリッド講義。一方、運用する中で学生同士や教員とのコミュニケーションのあり方、講義体験の質向上など、様々な課題が見えてきた。その解決のカギとなるのが、情報を正しく伝える「明瞭な講義音声」。最新の取り組みでは、声だけでなく場の臨場感も伝えるソリューションも採用されている。多くの教育現場での導入を通じて培ったShureの音声講義ソリューションを事例を交えて紹介する。

11月10日(水) 18:15~18:45 学校での著作物利用を自分の頭で考える ~学校で著作物を利用する際のチェックポイントと利用者の「責任」について~

「著作物の教育利用に関する関係者フォーラム」では、令和3(2021)年度版の運用指針(ガイドライン)を公表しています。しかし、このガイドラインは、想定されるすべてのケースは掲載しきれません。そのため、「この場合は〇ですか?×ですか?」との教育現場からの問い合わせが後を絶ちません。今回は、著作権者の了解が必要か否かを教育現場で判断するための原理原則等をご紹介し、「著作物利用を自分の頭で考える」ことをおススメしたいと思います。

11月11日(木) 17:00~17:30 BYOD+Teams活用の教育DX実践

大阪工業大学ロボティクス&デザイン工学部で実施している教育DXの一事例として、全学生BYOD環境での授業実践、また、新型コロナ禍でのTeamsを活用したハイブリッド授業についてご紹介します。

11月11日(木) 17:35~18:05 アフターコロナに求められる未来型学習 -ハイブリッド型教育で広がる可能性ー

新型コロナウイルスが猛威を振るった2020年以降、教育機関は混乱のなか早急なリモート対応を余儀なくされました。数々の試行錯誤を経て知見が蓄積した現在は、アフターコロナを見据えた教育体制の再構築に最適なタイミングです。時代に合わせた学習の形として学生が求めているものや、教育者をサポートするデジタルの可能性についてご紹介します。

11月12日(金) 17:00~17:30 児童生徒一人1台端末の導入期から活用期を迎えて

GIGAスクール構想で整備された一人1台端末環境は、多くの学校で導入期から活用期に入る段階にあります。活用期では、授業での活用から授業以外での活用が多く見られるようになってきます。情報端末が、日常のマストアイテムとして活用されるようになるには、どのような手立てが必要なのか、学校や教育委員会のマネジメントについて考えます。

11月12日(金) 17:35~18:05 組織的なICT活用にたちはだかる壁と見えてきた突破口とは

学校現場のICT活用に立ちはだかる壁とは?小金井市の実証事業を通して見えてきた突破口と、具体的な取り組みについてをご紹介。
・学校現場におけるICT活用の現状
・学校内だけでなく、学校間でICT活用ノウハウを共有する仕組みづくり
・全ての先生がICTを活用する機会の創出(まなびポケットCBT/WEBQU)
・日常的なICT活用を支えるデジタル教材の使い放題サービス(まなホーダイ)

登壇者 Speaker

茂里 毅 氏

文部科学省 学習基盤審議官

平成5年文部省(現文部科学省)入省。これまで、初等中等教育局教職員課長、内閣参事官(総理大臣官邸)、高等教育局私学部私学行政課長、スポーツ庁政策課長、大臣官房総務課長等を経て、現職。

小﨑 誠二 氏

奈良教育大学教職大学院 教職開発講座 准教授

高等学校教員、奈良県教育委員会教育情報化推進部主幹等を経て、現在は、奈良教育大学教職大学院で、教育DXを研究。文部科学省ICT活用教育アドバイザー、文部科学省教育データの利活用に関する有識者会議委員。

岡 裕明 氏

サテライトオフィス 執行役員

クラウドサービスの導入経験12年以上のベテランエンジニア。サテライトオフィス文教事業責任者。

梅田 修平 氏

スプリックス基礎学力研究所 所長

早稲田大学理工学部卒。日経大手事業会社を退職後、米国にてMBAを修了。外資系金融会社を経て、2013年にスプリックスへ参画。子どもの学力を正しく評価し、着実に定着させることを目的とするスプリックス基礎学力研究所の所長を務める。

佐藤 明子 氏

豊島区教育委員会事務局 教育部 指導課 指導課長

大学卒業後、都立特別支援学校・区市立中学校にて家庭科の教諭、都教育委員会・区教育委員会指導主事、区立小中一貫教育校副校長、都教育委員会統括指導主事、区立中学校長の勤務を経て、現職。

深澤 良彰 氏

早稲田大学 教授
大学ICT推進協議会会長

1983年早稲田大学大学院理工学研究科博士課程修了。工学博士。1992年同理工学部教授。2007年同基幹理工学部教授。早稲田大学教務部長、研究推進部長、理事、図書館長等を歴任。大学ICT推進協議会会長、日本オープンオンライン教育推進協議会副理事長などを兼務。専門はソフトウェア工学。

大友 裕己 氏

シュア・ジャパン インテグレーテッドシステムズ シニアディレクター

慶応義塾大学 環境情報学部卒業後、国内音響メーカーに入社し業務用音響機器の販売・商品企画に携わる。その後シュア・ジャパンへ入社し、2017 年に会議室向けソリューションを扱う同社の新領域インテグレーテッドシステムズ部門を立ち上げる。培った経験と幅広いネットワークを活かして市場と販売網を開拓し、多くの大型プロジェクトに従事。2019 年より事業統轄責任者を担い、2021年より現職。近年は「快適なワークプレイス」と「シームレスなコミュニケーション」を音響・IT の観点からデザインし、ソリューション提案から啓蒙活動まで幅広く活動している。

芳賀 高洋 氏

岐阜聖徳学園大学 教育学部 教授

「著作物の教育利用に関する関係者フォーラム」専門委員及び初等中等教育WG主査。前職はお茶の水女子大学附属中学校・教諭。
専門は情報倫理学(教育における著作権、個人情報取り扱い、情報倫理教育等)、デジタル・シティズンシップ教育、インターネットの教育利用、プログラミング学習、データベースシステム開発等。

井上 明 氏

大阪工業大学 ロボティクス&デザイン工学部 学部長

大阪工業大学卒業。同志社大学大学院総合政策科学研究科博士後期課程中途退学。博士(政策科学)。システムエンジニア、甲南大学マネジメント創造学部などを経て、2017年より大阪工業大学ロボティクス&デザイン工学部システムデザイン工学科。大学におけるBYOD活用授業、アクティブ・ラーニングなどを実践。

金籠 真理 氏

AvePoint Japan ストラテジック コンサルタント

2009年よりAvePoint Japanにて、多数のお客様に対しSharePoint、Microsoft 365系プロジェクトの提案から導入まで支援。現在は教育機関様向けに教育Saasソリューション『EduTech』の提案を担当している。

山本 朋弘 氏

中村学園大学 教育学部 教授

岐阜大学大学院教育学研究科、東北大学大学院情報科学研究科を修了、博士(情報科学)。鹿児島大学大学院 教育学研究科 准教授を経て、 2021年から現職。2021年から中村学園大学教育学部 教授として、ICT活用、教育の情報化、 情報教育、などを研究されております。文部科学省のワーキンググループ検討委員や事業検討委員等を歴任。著書は、『「校務の情報化」で学校経営がこう変わる』、『「校務の情報化」入門』など、多数。

両角 恵一 氏

NTTコミュニケーションズ Smart Education推進室 Service Creation Team Chief examiner

NTTコミュニケーションズ株式会社 スマートエデュケーション推進室所属。学習eポータルに準拠予定の「まなびポケット」サービス企画を担当。GIGAスクール構想下における自治体の導入・活用提案及び支援を実施。

山西 潤一 氏

日本教育情報化振興会
会長
上越教育大学監事/富山大学名誉教授

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