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- 【ハイブリッド開催】 日経ビジネスイノベーションフォーラム 「CEOサクセッション - 競争力ある経営者の育成・選定と経営陣創り」
【ハイブリッド開催】
日経ビジネスイノベーションフォーラム
「CEOサクセッション - 競争力ある経営者の育成・選定と経営陣創り」
![](https://events.nikkei.co.jp/wp-content/uploads/2023/03/ceosucssetion_banner_0308-20230309092809-1000x562.jpg)
「CEOサクセッション=経営者の交代」という局面はすべての企業に訪れます。後継経営者の任命は、すべてのステークホルダーにとって企業の中長期的発展・サステナビリティーに関わる最も重要な問題のひとつです。一方で「次期CEOをどのように選出するか」「経営者候補をどのように発見し、育成するか」については、このトピックの持つ繊細さ故に参考にできる情報が少ない領域でもあります。
このセミナーでは産・官・学から多様な登壇者をお招きし、それぞれの視点からの講演・パネルディスカッションから「競争力ある経営者の育成・選定と経営陣創り」についての考察を深めます。
(※パネルディスカッションは会場聴講の方のみ限定で、ご覧いただけます。オンライン配信は致しません。)
概要OVERVIEW
- 開催日時
- 2023/4/11(火)
13:00~16:30
- 会場
-
日経ホール
(東京都千代田区大手町1-3-7 日経ビル3階)
- 受講料
- 無料
- 定員
- 【会場聴講】200名+オンライン聴講
- 主催
日本経済新聞社 イベント・企画ユニット
- 協賛
エゴンゼンダー
- 締め切り
【会 場 聴 講】2023/4/3(月)申込を締め切りました
【オンライン】2023/4/11(火)終了時刻まで
*会場での聴講はお申し込み多数の場合は抽選のうえ、ご登録いただいたメールアドレス宛にご連絡いたします。当落の発表はメールのご連絡をもって代えさせていただきます。
- 備考
*英語の講演は同時通訳による日本語音声でお聞きいただくことも可能です。
*パネルディスカッションはオンライン配信ではご覧いただけません。会場で聴講いただく方のみ限定のコンテンツです。
- お問い合わせ
日経ビジネスイノベーションフォーラム CEOサクセッション事務局
E-mail:ceo-succession@nex.nikkei.co.jp
プログラム Program
13:00~13:05 開会挨拶
13:05~13:40 基調講演①
日立製作所 執行役専務 CHRO 兼 コーポレートコミュニケーション責任者 中畑 英信氏
13:40~14:15 基調講演②
経済産業省 経済産業政策局 産業組織課長 安藤 元太氏
14:15~15:00 対談
ハーバード大学教育学大学院 名誉教授 ロバート・キーガン氏
エゴンゼンダー CEO エジウソン・カマラ氏
エゴンゼンダー 東京オフィス代表 丸山 泰史氏
15:00~15:15 休憩
15:15~16:25 パネルディスカッション
<パネリスト>
社外取締役(住友商事、味の素、りそなホールディングス) 岩田 喜美枝氏
古河電気工業 取締役会長 小林 敬一氏
東京エレクトロンデバイス 取締役 常石 哲男氏
ベイヒルズ 代表取締役 程 近智氏
<ファシリテーター>
エゴンゼンダー東京オフィス代表 丸山 泰史氏
*パネルディスカッションはオンライン配信ではご覧いただけません。会場で聴講いただく方のみ限定のコンテンツです。
16:25~16:30 クロージング
登壇者 Speaker
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エジウソン・カマラ氏
エゴンゼンダーCEO
エゴンゼンダーCEO。エゴンゼンダーのブラジル代表、カナダ代表、グローバルエグゼクティブコミッティメンバーを歴任。2018年より現職。グローバル企業に対して、取締役会コンサルティング、経営幹部サーチ、及び経営陣アセスメントに多く従事。前職ホルシムでは、戦略計画マネージャー、財務担当、CEO補佐などを担い、ブラジルとスイスを拠点に、戦略的計画、財務、マーケティングなど、ラテンアメリカ全域を統括。キャリアのスタートはエクソン・ケミカルで、ダウンストリーム事業に従事。リオデジャネイロ連邦大学 経済学部 卒業、IMD MBA修了。
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中畑 英信氏
日立製作所 執行役専務 CHRO 兼 コーポレートコミュニケーション責任者
1983年日立製作所入社。入社以来主に人財部門を歩み、国内人事の他、88年日立アメリカ社HR、2000年 日立アジア社にてアジア地域のHR取纏め等海外人事を担当。08年 国際事業戦略本部にて新興国含めた海外事業の拡大に向けた事業企画及び拠点立上げを経験。12年インフラシステム社総務本部長としてHR Business Partnerを経験し、14年よりCHROとして、経営危機からの経営戦略変革に沿った新たな人財戦略策定とその実行を主導。現在はCHROに加え、コーポレートコミュニケーションを担当しており、グローバルに展開する事業の成長に向けて、HRやコミュニケーションの観点からリード。
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安藤 元太氏
経済産業省 経済産業政策局 産業組織課長
2004年東京大学大学院工学系研究科修了。同年から経済産業省に勤務し、経済産業政策局、製造産業局、大臣官房総務課、米・コロンビア大学留学を経て、12年から電力システム改革を担当。16年から産業組織課にてCGSガイドラインの策定、役員報酬税制、スピンオフや株式対価M&Aなどを可能とする税制改正等を担当。その後、人事担当を経て20年7月から現職。バーチャルオンリー株主総会の制度化、CGSガイドラインの改訂、公正な買収の在り方に関する研究会などを手がける。
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ロバート・キーガン氏
ハーバード大学教育学大学院 名誉教授
成人発達理論の先駆的研究者。ハーバード大学大学院における40 年余の研究・執筆活動を通じて、人が成人以降も心理面で成長し続けることは可能であり、現代社会のニーズに応えるためにもそれが不可欠であるという認識を広めてきた。
共同研究者リサ・ラスコウ・レイヒーとともに変革プログラム「免疫マップ(Immunity to Change)」や、組織開発理論である「発達指向型組織(Deliberately Developmental Organization)」を構築、多くの民間企業、公的機関の変革にコンサルティングを提供。二人の共著に、『なぜ人と組織は変われないのか』(英治出版)、『なぜ弱さを見せあえる組織が強いのか—すべての人が自己変革に取り組む「発達指向型組織」をつくる』(英治出版)がある。
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丸山 泰史氏
エゴンゼンダー 東京オフィス代表
東京オフィス代表。2022年までグローバルエグゼクティブコミッティメンバーを務める。企業統治アドバイザリー、経営幹部サーチに加え、経営陣アセスメント、及びリーダーシップ開発に多く従事。日本の良さ・強みを活かしながら、大手日本企業の社長、社長後継候補へのコーチング、経営チーム・組織変革コンサルティングを提供。
前職マッキンゼー・アンド・カンパニーでは、東京オフィス、フランクフルトオフィスにおいて日本企業、グローバル企業を対象とした海外市場進出戦略、組織・業務改革、クロスボーダーM&A等のコンサルティングに従事。
東京大学 理学部卒業、東京大学大学院 情報理工学修士。INSEAD MBA修了(with Distinction)。
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岩田 喜美枝氏
社外取締役(住友商事、味の素、りそなホールディングス)
1971年 労働省(2001年 厚生労働省雇用均等・児童家庭局長)
2003年 資生堂(2008年 代表取締役副社長)
その後、内閣府男女共同参画会議議員、公益財団法人21世紀職業財団会長、日本航空社外取締役、キリンホールディングス社外監査役・社外取締役等を歴任
【現在の主な役職】
住友商事 社外取締役 / 指名・報酬諮問委員会委員長
味の素 社外取締役 / 取締役会議長
りそなホールディングス 社外取締役 / 報酬委員会委員長
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小林 敬一氏
古河電気工業 取締役会長
1985年早稲田大学大学院理工学研究科金属工学専攻修了後、古河電気工業入社。研究所、工場勤務ののち、原価低減推進部長、巻線事業部長、銅条・高機能材事業部門長、自動車・エレクトロニクス材料系事業部門管掌、グローバルマーケティングセールス部門長などを経て2017年4月に代表取締役社長就任、23年4月取締役会長に就任。研究開発、工場、本部、事業部、営業など多様なキャリアで培った経験を活かし、「組織で仕事をする」ことを原点に社内改革を精力的に推進している。
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常石 哲男氏
東京エレクトロンデバイス 取締役
1952年11月生まれ、76年大阪大学工学部通信工学科を卒業。
同年4月に東京エレクトロン (TEL)へ入社、90年代より半導体製造装置 第3事業部長や海外営業本部長を経て92年取締役に就任。96年以降、代表取締役専務、代表取締役会長などを経て、2022年6月に東京エレクトロン 取締役会長を退任する。13年より東京エレクトロンデバイス取締役に就任し、現在に至る。
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程 近智氏
ベイヒルズ 代表取締役
スタンフォード大学工学部卒業後、アクセンチュア入社。1991年、コロンビア大学経営大学院でMBA取得。2006年に代表取締役社長に就任、その後は会長職として同社の急成長を導く。17~21年に経済同友会副代表幹事就任。現在、三井住友DSアセットマネジメント、マイナビ、コニカミノルタ、三菱ケミカルグループ、オリックスの社外取締役、サントリーホールディングス顧問、カーライル・ジャパン・エルエルシーのシニア・アドバイザー、早稲田大学客員教授、東京大学経営協議会委員、日本フィランスロピック財団理事などを務める一方、日本経済やDXの底上げのためVC投資、スタートアップ支援も行っている。