• HOME
  • 組織診断とポテンシャル可視化で実現する 「適所適材」の人材戦略 株式会社識学共催セミナー
オンライン

組織診断とポテンシャル可視化で実現する
「適所適材」の人材戦略
株式会社識学共催セミナー

お申し込みはこちら
REGISTER NOW
リンクをコピー
組織診断とポテンシャル可視化で実現する「適所適材」の人材戦略

人的資本経営への関心が高まり、組織サーベイや人材アセスメントを導入する企業が増えています。

 

一方で、

「組織の状態は把握できた。でも、具体的な人材施策につながらない」
「優秀な人材を選抜した。でも、配置後に期待した成果を出せていない」

そんな課題を抱えてはいないでしょうか。

 

成果を生み出すために重要なのは、単に「優秀な人材」を見つけることでも、「良い組織」をつくることでもありません。

経営戦略から、組織に必要な役割を明確にする。
そして、その役割と一人ひとりが持つポテンシャルを接続する。

この「組織」と「人材」の両面から考えることが、配置・登用・育成を、実際の組織成果につなげていくうえで重要になります。

 

本セミナーでは、株式会社識学より梶山氏をお招きし、組織が成果を生み出すためのマネジメント状態をどのように捉えるのかを解説します。さらに、日本経済新聞社からは、個人の特性やポテンシャルを可視化し、次世代リーダーの発掘・配置・育成につなげていく考え方をご紹介。「組織」と「人材」の両面から、これからの「適所適材」の人材戦略を考えます。

<こんな課題ありませんか?>

✅ 組織サーベイを実施しているが、その結果を具体的な人材施策に活かしきれていない

✅ 次世代リーダー候補の選定が、上司の推薦や過去の実績に偏っている

✅ 人材アセスメントを導入しているが、配置後の組織成果まで検証できていない

✅ ハイポテンシャル人材を選抜しても、実際の組織では期待どおり活躍しない

✅ 管理職によって、組織の成果に大きな差が生まれている

✅ 経営戦略と人材戦略を、具体的な配置・登用までつなげきれていない

概要OVERVIEW

開催日時
2026/11/17(火)
12:00-13:00
主催
日本経済新聞社 人財・教育事業ユニット、株式会社識学
申し込み締め切り
2026年11月17日(火)11:00
お問い合わせ
法人研修問い合わせ窓口
E-mail:hrconsul@nex.nikkei.co.jp
(営業時間:月~金10:00~17:00、土日祝、国民の休日、年末年始(12/28~1/4)を除く)
参加形式

オンライン

参加対象

人事担当役員、CHRO、人事部長、人事課長、
人材配置・次世代リーダー育成・サクセッションプラン等をご担当の方

参加特典

アンケートにご回答いただいた方に、講演資料等をご案内します

プログラム Program

第一部 組織が成果を生み出す状態とは

人材の能力を活かすためには、その前提として「組織が成果を出せる状態」になっていることが重要です。
しかし実際には、役割や責任の曖昧さ、上司・部下の認識のズレ、評価基準の不明確さなど、さまざまな要因が組織成果を阻害します。
第一部では、株式会社識学の梶山氏より、組織の状態をどのように捉え、成果を阻害している要因をどのように可視化するのかを解説します。
登壇:株式会社識学 梶山氏

第二部 過去の実績だけでは見えない、次世代リーダーの可能性

「これまで成果を出してきた人」が、「次の役割でも成果を出せる」とは限りません。
次世代リーダーの発掘・育成では、経験やスキルだけではなく、その人がどのような役割でポテンシャルを発揮しうるのかを捉えることが重要です。
第二部では、日本経済新聞社より、個人の特性やポテンシャルを多面的に捉え、サクセッション人材の発掘・配置・育成に活用する考え方をご紹介します。
登壇:日本経済新聞社 塩田

第三部 質疑応答

Speaker

梶山 啓介

株式会社識学
取締役上級執行役員副社長

2005年3月に慶應義塾大学を卒業後、シティバンク銀行株式会社に入行。その後、株式会社エッジコネクションを設立し、同社副社長に就任。
さまざまな規模・業種の営業支援や組織立ち上げを経験するなかで、識学の理論に出会い自社に「識学」を導入。 組織変革における絶大なる効果とその再現性の高さを確信する。このメソッドをより多くの組織に届けるという使命感のもと、株式会社識学設立と同時に同社取締役として参画。
創業期の識学の成長を支える中心的な役割を担い、現在は取締役副社長として、コンサルティング事業の拡大を推進し、会社全体の成長を牽引。

塩田 友

日本経済新聞社
人財・教育事業ユニット 部長

新卒で通信会社に入社し、法人営業を経て、人事(評価制度・昇進昇格・人財マネジメント)や事業開発に従事。その後、日本経済新聞社に転じ、転職事業の立ち上げ、アライアンスビジネス、日経TESTなどを担当。現在は、人的資本経営に関わる事業開発責任者として、アセスメント、デジタル認証バッジ、パートナー企業とのアライアンス推進などに取り組んでいる。

お申し込みAPPLICATION

リンクをコピー

おすすめのイベント・セミナーRECOMMENDED EVENTS & SEMINARS

マイページよりお申し込み
内容をご確認頂けます

日経ID(※1)でお申し込みいただいた、
マイページ対応しているイベント(※2)が確認できます。

  • 日経IDの詳細はこちら
  • 完了メールが
    xxx@mail.register.nikkei.co.jpから送信されたもの。
    (日経イベント&セミナーで紹介している全てのイベントのお申し込み状況を確認できるものではありません。)

閉じる