• HOME
  • Smart Work経営 生産性を向上する社内コミュニケーション

Smart Work経営 生産性を向上する社内コミュニケーション


リンクをコピー

『働き方改革』として、企業は休暇取得の推奨、ノー残業デーの導入等、主に社員の労働時間や休暇に配慮するものを中心に取り組みが始まりました。在宅勤務を推奨するテレワークやシェアオフィスなどの導入も進んでおりますが、会社側の労務管理や評価制度が整っても働き手が不安や孤独に陥りやすいという声があります。例えば会社からの用事や業務でのメールや電話はあるが、同僚とたわいない話を交したり情報交換をする機会が非常に乏しくなるという懸念もあります。また、コミュニケーションの不足や欠如が、もっとも大事な個の労働生産性を下げるという指摘もあります。「社員だれもが快適に働けるオフィス」、「コミュニケーション」は、社員や顧客の判断・行動に直結し、企業競争力につながるキーワードといえます。
「現有の」社員の生産性を高め、企業競争力を向上させる『社内コミュニケーションの必要性』について、“ビジョナリー”ではなく一定の成果を収めている「ケース(Case)」を踏まえて、実践論で働き方の未来への方向性を議論いたします。

概要OVERVIEW

開催日時
2018/12/14(金)
14:00~17:00(会場13:30)
会場
丸ビルホール(東京都千代田区丸の内2-4-1丸ビル7・8F)
受講料
無料
定員
250名
主催

日本経済新聞社

申し込み締切日

2018年12月3日(月)

*お申し込み多数の場合は抽選のうえ、ご登録いただいたメールアドレス宛にご連絡いたします。
当落の発表はメールのご連絡をもって代えさせていただきます。
*ご記入いただいた個人情報はご本人の承諾なく本フォーラムの実施目的以外には使用いたしません。

お問い合わせ

「Smart Work経営」事務局 (担当:加賀見・西山)
TEL: 03-5966-5779/FAX: 03-5966-5733 (受付時間:平日10:00~18:00 土、日、祝日を除く)
E-mail: smartwork1214com@stage.ac

プログラムPROGRAM

14:00~14:40 基調講演

「社内コミュニケーションが活性化される職場設計」
慶應義塾大学大学院 メディアデザイン研究科 教授 岸 博幸 氏

14:40~15:00 企業の取り組み

「『M4』活動と『松屋グループ大運動会』」
松屋 代表取締役 社長執行役員 秋田 正紀 氏

15:00~15:20 企業の取り組み

「多様な個々人が力を最大限発揮できる環境整備に向けて」
住友商事 理事/人事厚生部長 降幡 至功 氏

15:20~15:40 企業の取り組み

「アセット活用で広がる社内コミュニケーション」
NTTコミュニケーションズ ヒューマンリソース部長/ラグビー部長 山本 恭子 氏

16:00~16:50 パネルディスカッション

「社内コミュニケーション活性化によって実現する新たな企業風土」
オカムラ マーケティング本部フューチャーワークスタイル戦略部 鯨井 康志 氏
一般社団法人KANSEI Projects Committee 副理事長 柳川 舞 氏
関西学院大学 総合政策学部 教授 古川 靖洋 氏
<モデレーター>
日本経済新聞社編集委員 田中 陽 氏

登壇者SPEAKERS

岸 博幸 氏

慶應義塾大学大学院 メディアデザイン研究科 教授

1986年一橋大学経済学部卒業後、通商産業省(現経済産業省)に入省。コロンビア大学ビジネススクール留学、国際機関出向などを経て、小泉政権では金融担当大臣補佐官、経済財政制作担当大臣政務秘書官などを歴任して、不良債権処理、郵政民営化など構造改革の具体策を立案。現在は大学で教鞭を取る傍ら、エイベックス顧問、RIZIN(総合格闘技団体)アドバイザー、大阪府市特別顧問、福島県楢葉町顧問などを兼任。

秋田 正紀 氏

松屋 代表取締役社長執行役員

昭和58年3月 東京大学経済学部卒業
昭和58年4月 阪急電鉄(現 阪急阪神ホールディングス)入社
平成3年7月  松屋 入社
平成11年5月  同 取締役
平成13年5月  同 常務取締役
平成17年3月  同 専務取締役
平成17年5月  同 代表取締役副社長
平成19年5月  同 代表取締役社長
平成20年5月  同 代表取締役社長執行役員

降幡 至功 氏

住友商事 理事/人事厚生部長

1984年4月 住友商事入社 大阪財務部(大阪)
2006年4月 欧州住友商事グループ 欧州コーポレート部門(ロンドン)欧州住友商事
2011年3月 秘書部長
2014年4月 理事/ 秘書部長
2016年4月 人事部長
2018年4月 人事厚生部長

山本 恭子 氏

NTTコミュニケーションズ ヒューマンリソース部長/ラグビー部長

平成4年4月   日本電信電話入社
平成19年12月 エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ
ヒューマンリソース部 担当課長
平成22年7月   同 法人事業本部第二法人営業本部東北支店長
平成24年7月   同 ヒューマンリソース部 担当部長
平成26年1月   海外留学(London Business School,Sloan)
平成27年2月   同 第五営業本部第三営業部門 担当部長
平成27年7月   同 第五営業本部第三営業部門長
平成29年7月   同 ヒューマンリソース部長(現職)

鯨井 康志 氏

オカムラ マーケティング本部フューチャーワークスタイル戦略部

1980年の入社以降一貫して働く環境はいかにあるべきかを研究し、それを構築するための方法論やツールを開発する業務に従事。オフィスプランニング室、FM研究室、未来オフィス研究室などを経て2018年2月より現職。はたらくの未来を描く社内プロジェクト「WORK MILL」に参画し活動中。主な著書:『経営革新とオフィス環境』『オフィス進化論』『「はたらく」の未来予想図』など。

柳川 舞 氏

一般社団法人KANSEI Projects Committee 副理事長

メルボルン大学文学部を卒業。シドニー大学大学院経済学部修了。日本に帰国後、在日本オーストラリア大使館で商務官を勤め、幅広い分野でオーストラリア企業の日本への誘致、共同新規事業開発などのプロジェクトを担当。2011年からエアアロマジャパンの代表取締役として、グローバル企業に対して香りのブランディングを行う。五感の専門家を集結して13年一般社団法人KANSEI PROJECTS COMMITTEEを設立。感性工学を適応させた五感の研究を開始し、広島国際大学大学院感性デザイン学科を修了。元フェザー級プロボクサー、プロキックボクサー。

古川 靖洋 氏

関西学院大学 総合政策学部 教授

1962年神戸市生まれ。慶應義塾大学商学部卒業。慶應義塾大学後期博士課程修了。慶應義塾大学博士(商学)。98年より関西学院大学総合政策学部助教授。2004年より現職。著書に『創造的オフィス環境』、『情報社会の生産性向上要因』、『テレワーク導入による生産性向上戦略』、『深化する日本の経営』(共著) (いずれも千倉書房刊)がある。


リンクをコピー

その他のおすすめイベント、セミナーOTHER EVENTS & SEMINARS

マイページよりお申し込み
内容をご確認頂けます

日経ID(※1)でお申し込みいただいた、
マイページ対応しているイベント(※2)が確認できます。

  • 日経IDの詳細はこちら
  • 完了メールが
    xxx@mail.register.nikkei.co.jpから送信されたもの。
    (日経イベント&セミナーで紹介している全てのイベントのお申し込み状況を確認できるものではありません。)

閉じる