第５回日経ソーシャルビジネスコンテスト
表彰式・記念シンポジウム

玄田 有史氏

東京大学 社会科学研究所長・教授

1964年島根県生まれ。88年東京大学経済学部卒業、92年東京大学大学院経済学研究科第Ⅱ種博士課程退学。博士（経済学）、ハーバード大学客員研究員、オックスフォード大学客員研究員、学習院大学経済学部教授を経て07年東京大学社会科学研究所教授。21年から同所長。労働経済学が専攻。著書・編著に『仕事のなかの曖昧な不安』（中央公論新社）、『ジョブ・クリエイション』（日本経済新聞社）、『ニート』（幻冬舎）、『希望のつくり方』（岩波新書）、『14歳からの仕事道（しごとみち）』（イーストプレス）、『危機対応学』（勁草書房）、『地域の危機・釜石の対応』（東京大学出版会）など多数。09年円城寺次郎記念賞、12年日本経済学会・石川賞を受賞。

上原 弘久氏

株式会社T&Dホールディングス 代表取締役社長

1962年1月、長野県生まれ。
1984年4月、太陽生命保険相互会社（当時）に入社。
株式会社T&Dホールディングス執行役員経営企画部長、太陽生命取締役専務執行役員、T&Dホールディングス代表取締役副社長などを経て、2018年4月からT&Dホールディングス代表取締役社長。

北村 理紗氏

慶應義塾大学総合政策学部３年、一般社団法人アンカー理事

東京都立国際高等学校（2019年卒）在学中、オーストラリアクイーンズランド州に１年間留学。慶應義塾大学法学部政治学科に入学後、現学部に転部。現在はアンカーにて、団体の経営を担当するとともに、金沢・姫路・鎌倉等の中高で探究学習のプログラムの企画・運営や、中高生対象のSDGs動画コンテストの運営を統括補佐、運営大学生の統括やサポートに取り組む。

横田 浩一氏

横田アソシエイツ 代表取締役、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任教授

日本経済新聞社を経て、2011年株式会社横田アソシエイツを設立。15年から慶應義塾大学大学院特任教授。企業のブランディング、マーケティング、SDGsなどのコンサルタント。セブン銀行SDGsアドバイザー、岩手県釜石市地方創生アドバイザー。現在は大学生と共に中高生のSDGs教育に力を入れる。共著に『SDGsの本質』（中央経済社）、『明日はビジョンで拓かれる』（碩学舎）、『愛される会社のつくり方』（碩学舎）、『ソーシャル・インパクト』（産学社）など多数。

藤野 英人氏

レオス・キャピタルワークス株式会社 代表取締役会長兼社長・最高投資責任者

1966年富山県生まれ。早稲田大学法学部卒。国内・外資大手投資運用会社でファンドマネージャーを歴任後、03年レオス・キャピタルワークスを創業。主に日本の成長企業に投資する株式投資信託「ひふみ投信」シリーズを運用、日本を代表する投資信託となっている。投資教育にも注力しており、東京理科大学上席特任教授、早稲田大学政治経済学部非常勤講師、JPXアカデミーフェローを務める。一般社団法人投資信託協会理事。著書に『投資家が「お金」よりも大切にしていること』（星海社新書）、『投資家みたいに生きろ』（ダイヤモンド社）、『14歳の自分に伝えたい「お金の話」』（マガジンハウス）などがある。

更家 悠介氏

サラヤ株式会社 代表取締役社長

1951年生まれ。74年大阪大学工学部卒業。75年カリフォルニア大学バークレー校工学部衛生工学科修士課程修了。76年サラヤ株式会社入社。98年代表取締役社長に就任、現在に至る。日本青年会議所会頭、（財）地球市民財団理事長などを歴任。（特活）エコデザインネットワーク副理事長、（特活）ゼリ・ジャパン理事長、大阪商工会議所常議員、関西経済同友会常任幹事、ボルネオ保全トラスト理事、などを務める。モットーは、あらゆる差別や偏見を超えて、環境や生物多様性など地球的価値を共有できる「地球市民の時代」。

齋藤 潤一氏

AGRIST株式会社代表取締役 兼 最高経営責任者
【第4回優秀賞受賞】

米国シリコンバレーのITベンチャー企業で音楽配信サービスの責任者として従事。帰国後、東京の表参道でデザイン会社を設立。大手企業や官公庁のデザインプロジェクトで多数実績をあげる。2011年の東日本大震災を機に「ビジネスで地域課題を解決する」を使命にNPOを設立(2015法人化)。慶應義塾大学で教鞭をとりながら、全国各地の起業家育成に携わる。2017年4月新富町役場が設立した地域商社「こゆ財団」の代表理事に就任。1粒1000円のライチのブランド開発やふるさと納税で合計35億円の寄付額を集める事に貢献。2018年12月に首相官邸にて国の地方創生の優良事例に選定される。2019年に地域の農業課題を解決するべく農業収穫ロボットを開発するAGRIST株式会社を設立。

陶山 祐司氏

株式会社Zebras and Company 代表取締役、インパクト投資家

（１）社会課題解決と事業成長の両立、（２）株主のみならずステークホルダー全体への貢献、（３）短期的な時価総額向上よりも長期的な価値創出拡大、を行う「ゼブラ企業」の普及拡大に取り組む。元々は経産省で３.11を踏まえたエネルギー政策見直し、電機メーカーの支援を担当。その後、VC／新規事業のコンサルタントとして、105億円の資金調達をした宇宙開発ベンチャーやIoTベンチャーの事業戦略策定、資金調達、サービス開発、営業等の支援や政策提言等を実施し、独立。社会課題を解決する金融（インパクト投資）、良質で戦略的な官民連携（GR：ガバメント・リレーションズ）の普及にも取り組んでいる。