第7回日経Well-beingシンポジウム

武内 良樹氏

OECD事務次長

2021年11月にOECD事務次長に任命、担当分野は雇用・労働・社会問題、教育・スキル、ウェルビーイング（幸福度）、包摂性、持続可能性と機会均等、金融・企業問題、ならびに起業家精神・中小企業・地域・都市に関する政策。また、金融安定理事会においてOECDを代表し、アジア太平洋地域との連携に関するOECDの活動も主導。
財務省で約40年にわたる経歴を持ち、OECDに加わる前は、日本の財務大臣特別顧問を務めた。それ以前には、国際局長（2016～2019年）、財務官（2019～2020年）などの要職を歴任し、G7、G20、IDA（国際開発協会）、IMFC（国際通貨金融委員会）など多くの国際会議で日本を代表した。
国際経済・金融分野において豊富な経験を有し、国際通貨基金（IMF）、世界銀行、アジア開発銀行などの国際機関・地域開発機関との緊密な連携の下で活動。また、G20日本議長国の財務チームを率い、特にデジタル課税、質の高いインフラ投資、資本移動の管理、世界的な不均衡といった課題に注力した。
東京大学法学部を卒業後、オックスフォード大学で経済学修士号（MPhil）を取得。英国王立国際問題研究所（チャタムハウス）でも研究活動を行った。

高田 幸徳氏

住友生命保険 取締役代表執行役社長

京都大学経済学部卒。
住友生命入社後は、販売現場で培った経験を活かし、勤労部門、営業部門にて個人保険販売に関する企画業務に従事。その後、企画部長として「スミセイ中期経営計画」の策定の傍ら、他生保との提携、格付向上に向けた取り組みに注力。執行役就任後は、コロナ環境下における営業活動でのデジタル活用推進、健康増進型保険“住友生命「Vitality」”の普及促進、ご契約者様フォロー体制の強化等によるＣＸ（Customer Experience）向上に取り組む。
2021年より現職。ウェルビーイングに貢献する「なくてはならない保険会社グループ」の実現を目指す。

宮岡 拓洋氏

MS&ADインターリスク総研 代表取締役社長

1996年に東京大学経済学部を卒業し、三井海上火災保険（現：三井住友海上火災保険）に入社。
同社で主に化学メーカーを担当する企業営業（9年間）、企業分野の財産保険等を開発・管理する商品部門（10年間）を経て、営業企画部（3年間）および個人分野の火災保険や地震保険を所管する商品部門（4年間）にてチーム長を務めた。
2022年からは、持株会社であるＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングスの総合企画部で、グループシナジーの推進を担当。
25年から、グループにおいてリスク関連サービス事業の中核を担うＭＳ＆ＡＤインターリスク総研の代表取締役社長に就任（現職）。

鈴木 寛氏

東京大学公共政策大学院 教授

1986年東京大学法学部卒業。通商産業省、慶應義塾大学助教授を経て参議院議員（12年）。文部科学副大臣（二期）、文部科学大臣補佐官（四期）として高校無償化や高等教育支援金創設、大学入試改革、学習指導要領改訂など教育政策を主導。現在はNPO日本教育再興連盟代表理事、ウェルビーイング学会副代表理事のほか、大阪大学招聘教授、Teach for All Global board member、日本サッカー協会参与などを務める。

石川 善樹氏

公益財団法人Well-being for Planet Earth 代表理事

予防医学研究者、博士（医学）。1981年、広島県生まれ。東京大学医学部健康科学科卒業、ハーバード大学公衆衛生大学院修了後、自治医科大学で博士（医学）取得。Wellbeing for Planet Earth代表理事。「人がよく生きる（Good Life）とは何か」をテーマとして、企業や大学と学際的研究を行う。専門分野は、予防医学、行動科学、計算創造学、概念進化論など。近著は、『フルライフ』（NewsPicks Publishing）、『考え続ける力』（ちくま新書）、『むかしむかし あるところにウェルビーイングがありました　日本文化から読み解く幸せのカタチ』（KADOKAWA）など。

ロミナ・ボアリーニ氏

OECD WISEセンター ディレクター

OECDの「WISE（Well-Being, Inclusion, Sustainability and Equal Opportunity）センター」のセンター長であり、ウェルビーイング、包摂性、持続可能性、機会均等といった分野において、OECDを国際的なリーダー機関として推進。また、「GDPを超えた指標」アジェンダ、ウェルビーイング政策、包摂的成長、SDGsに関するOECDの研究と政策提言の強化に貢献している。
以前は、OECD事務総長の上級顧問および包摂的成長イニシアチブの責任者を務め、OECD「包摂的成長のための行動フレームワーク」の策定に携わり、格差是正に取り組む40の多国籍企業による連携「Business for Inclusive Growth」を立ち上げた。
それ以前には、統計局のウェルビーイング部門副部長や「ウェルビーイングと進展」セクションの責任者を務め、「より良い暮らし指標（Better Life Initiative）」を統括。
イタリア国籍を持つボアリーニ氏は、パリのエコール・ポリテクニークで経済学の博士号を取得。研究分野は、ウェルビーイング、貧困、教育、行動経済学など。

ヤン・エマニュエル・デ・ネーヴ氏

オックスフォード大学 教授
Wellbeing Research Centre 所長

経済学と行動科学を専門とするオックスフォード大学教授として、ウェルビーイングの研究をリード。ウェルビーイングと所得、生産性、企業のパフォーマンス、経済成長の関係について新しい洞察をもたらしている。その研究はハーバード・ビジネス・レビューによって「最も重要な経営アイディア」の1つに選ばれる。ウェルビーイングの科学的な研究への貢献に対してエラスムス・ロッテルダム大学からはフェーンホーフェン賞を受賞。ランセットのCOVID-19委員会の一員であり、ワールド・ハピネス・レポートの編集者でもある。政府や企業のアドバイザーとしても活躍。The Economist、Financial Times、BBCなどのメディアにも頻繁に寄稿している。フルブライト奨学生としてハーバード大学で学び、博士号をロンドン・スクール・オブ・エコノミクスで取得。

ジョー・デイリー氏

ギャラップ グローバルアナリティクス マネージングパートナー

Joe Daly is Managing Partner of Gallup’s Global Analytics Group and a member of the
company’s board of directors. Under Joe’s leadership, Gallup has transformed from the
legendary leader in U.S. public opinion polling into the world’s largest, foremost
authority on global public sentiment. Through bold, large-scale partnerships with the world’s most influential corporations, foundations, NGOs and family offices, Joe architected Gallup’s expansion into a global force — building vast international tracking systems that collectively serve as humanity’s most powerful "listening machine."
In addition to his work at Gallup, Joe serves as national chairman of the board for
Lemonade Day, a nonprofit advancing youth entrepreneurship and financial literacy in
more than 100 communities across the United States. He holds an MBA in international business from Georgetown University's McDonough School of Business and a bachelor's degree in mechanical engineering from Pennsylvania State University. Joe resides in McLean, Virginia, with his wife and three children.”

石井 正彦氏

NECソリューションイノベータ 執行役員常務

1990年にNECソリューションイノベータの前身である日本電気ソフトウェアに入社後、ドイツに8年間駐在し、システムアーキテクトとして、欧州における気象、気候、航空、宇宙分野におけるナショナルプロジェクトに多数参加しながら、成熟社会のあるべき姿に触れる。2011年からは、経済成長著しいベトナムに3年駐在し、東南アジアにおける日本のリーダーシップを発揮すべく、デジタル技術の普及に専念。「誰もが自分らしく生きられる社会をつくりたい」を思いに、20年にヘルスケアベンチャーのFonesLife社を立ち上げ、ヘルスケア事業に注力。21年よりNECソリューションイノベータの執行役員常務として、国、自治体、医療機関向けの社会基盤事業を担当。中央大学国際情報学部教員を兼務。

アルデン・ライ氏

ニューヨーク大学School of Global Public Health 助教授

米国ならびに世界の大学、政府、医療機関、慈善団体と連携し、健康、社会、労働における問題やウェルビーイングに関する様々なテーマに取り組み、現在はニューヨーク大学で公衆衛生政策とマネジメントの助教を務める。公益財団法人Wellbeing for Planet Earthのエグゼクティブアドバイザー。公益財団法人Wellbeing for Planet Earthとギャラップが連携し、国際的な観点からウェルビーイングの概念化と測定に取り組むGlobal Wellbeing Initiativeの創設も主導。学術面では、医療従事者の職務や働く環境を改善し、ウェルビーイングを向上する方法や医療機関のパフォーマンスを上げる方法の研究に注力した。東京大学で公衆衛生修士号（MPH）を、Johns Hopkins Universityで博士号を取得。

濱田 俊也氏

森永乳業　常務執行役員 サステナビリティ本部長

1987年森永乳業入社、2008年物流部長、16年関連事業部長、20年経営戦略本部経営企画部長を務める。21年より執行役員経営戦略本部副本部長 兼 経営企画部長を経て、25年4月より現職「サステナブルな社会の実現に貢献し続ける企業へ」をグループ10年ビジョンの一つに掲げる同社において、サステナビリティを担当している。

深澤 晶久氏

実践女子大学 文学部国文学科教授 学長補佐、社会連携推進室長

1957年東京生まれ、慶應義塾大学を卒業後、㈱資生堂に入社、営業・マーケティング部門を経て人事部人材開発室長・キャリアデザインセンター長などを歴任。2014年から実践女子大学に奉職。現在は、文学部国文学科教授・学長補佐、社会連携推進室長を兼務し、全学のキャリア教育を担当する。15年からは東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会文化教育委員を務める。現在は、慶應義塾大学体育会野球部OB会である三田倶楽部会長、東京六大学野球連盟評議員、日本学生野球協会および全日本大学野球連盟評議員などを務める。

小布施 典孝氏

dentsu Japan グロースオフィサー（特任執行役員）
Future Creative Center センター長

様々な企業とのマーケティング/プロモーション/クリエーティブ領域でのプロジェクトに関わった後、2020年、企業の未来価値創造を支援するFuture Creative Centerのセンター長に就任。24年、グロースオフィサー（特任執行役員）に就任。経営の打ち手のグランドデザイン支援、ビジョン策定、シンボリックアクション開発から、企業価値向上につながるブランディングやコミュニケーションまでを手掛ける。カンヌライオンズ2023金賞等、国内外の受賞多数。

大場 竜佳氏

パーソルホールディングス 執行役員CHRO

大手生命保険会社を経て2007年にインテリジェンス(現パーソルキャリア)に入社。人事企画、人材開発、労務労政など各領域を担当。16年パーソルホールディングスに異動・転籍。人事企画領域を担当しグループ横断の人事施策を立案・推進。20年4月より人事本部長に就任、25年4月より執行役員 CHROに就任。

佐々木 達哉氏

味の素 取締役執行役専務 コーポレート本部長

1986年味の素入社
2011年健康ケア事業本部ニュートリションケア部長
2013年経営企画部長
2017年執行役員
2019年常務執行役員 ラテンアメリカ本部長、ブラジル味の素社社長
2021年執行役常務 ラテンアメリカ本部長、ブラジル味の素社社長
2022年執行役専務 グローバルコーポレート本部長、コーポレートサービス本部長
2022年取締役 執行役専務 グローバルコーポレート本部長、コーポレートサービス本部長
2023年取締役 執行役専務 コーポレート本部長(現任）

篠田 真貴子氏

エール 取締役

社外人材によるオンライン1on 1を通じて、企業の組織改革を支援している。2020年3月のエール参画以前は、日本長期信用銀行、マッキンゼー、ノバルティス、ネスレを経て、2008〜18年ほぼ日取締役CFO。慶應義塾大学経済学部卒、米ペンシルバニア大ウォートン校MBA、ジョンズ・ホプキンス大国際関係論修士。人と組織の関係や女性活躍に関心を寄せ続けている。メルカリ社外取締役、経済産業省 人的資本経営の実現に向けた検討会 委員。『LISTEN――知性豊かで 創造力がある人になれる』監訳

小林 暢子氏

日経BP 総合研究所 主席研究員 チーフコンサルタント

東京大学文学部心理学科卒業後、外資系コンサルティング会社を経て、1991年日経BP入社。『日経情報ストラテジー』『日経コンピュータ』などのIT専門誌の編集に携わり、13年から『日経情報ストラテジー』編集長。17年から人事室長を務め、20年4月から現職。DXとHRの2分野で取材を長く行い、HRでは実務も経験した。パネルディスカッションのモデレーターとして多くの実績を積む。Well-Beingについても幅広く取材し、カンファレンスのモデレーターを多く務めてきた。最近の関心は、企業の社員のキャリアオーナーシップとHR分野でのAI活用。

高倉 透氏

三井住友トラストグループ 取締役執行役社長

東京大学法学部卒。1984年に住友信託銀行（現三井住友信託銀行）入社。事業企画、人事など経営管理部門を歩み、2011年の中央三井トラスト・ホールディングスとの統合では陣頭指揮を執った。統合以降、常務執行役員、取締役執行役専務を経て21年6月から現職。

伊藤 邦雄氏

一橋大学CFO教育研究センター長
TCFDコンソーシアム会長
人的資本経営コンソーシアム会長

1975年一橋大学商学部卒。同大学大学院商学研究科長・商学部長、同大学副学長を歴任。経済産業省プロジェクトで座長として成果をまとめた「伊藤レポート」は国内外で大きな反響を呼んだ。2019年5月より気候変動対策に取り組む企業、団体からなる「TCFDコンソーシアム」会長。20年9月、座長を務めた経済産業省「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会」の成果として「人材版伊藤レポート」を公表。22年5月に「同2.0」を策定し、同年8月創設の「人的資本経営コンソーシアム」会長。「Society5.0時代のデジタル・ガバナンス検討会」座長、経済産業省・東京証券取引所「DX銘柄」評価委員会委員長ほか。

桜井 貴史氏

パーソルキャリア doda編集長

新卒で大手人材会社に入社し、一貫して国内外の学生のキャリア教育や就職・転職、幅広い企業の採用支援事業に携わる。2016年11月、パーソルキャリアに中途入社。同年、ベネッセホールディングスとの合弁会社、ベネッセi-キャリアに出向、新卒オファーサービス「dodaキャンパス」の立ち上げを牽引し、初代dodaキャンパス編集長に。その後、同社 商品サービス本部 本部長として、キャリア講座やアセスメントをはじめとした、大学生向けサービスの責任者を務める。23年4月、doda副編集長 兼 クライアントP&M本部 プロダクト統括部 エグゼクティブマネジャーに就任し、法人向け採用支援プロダクト全体を管掌。24年4月、doda編集長に就任。サービスを通じてこれまで約60万人以上の若者のキャリア支援に携わり、Z世代の就職・転職動向やキャリア形成、企業の採用・育成手法に精通している。

永吉 正郎氏

EY Japan チーフ・タレント・アンド・ウェルビーイング・オフィサー

アーサーアンダーセン、PwCコンサルティングにて約15年に亘り人事戦略コンサルタントとして東京、ロンドン、ニューヨークで活躍。2012年にEY Japanに参画し、EY新日本有限責任監査法人人事部長、EYストラテジーアンドコンサルティング（株）人事部長を歴任して各事業会社における人事変革イニシアティブを推進してきた。現在はEY Japan全体の人事統括責任を担っている。専門とする領域は人事戦略策定、組織開発、組織風土形成、M&Aポスト組織人事統合。

田中 太郎氏

日経ESG経営フォーラム シニアプロデューサー

「日経ビジネス」副編集長、「日経エコロジー」編集長、「日経ESG」編集長、日経ESG経営フォーラム事業部長をなどを経て2023年4月から現職。

斎藤 祐二氏

日本航空 代表取締役副社長執行役員・グループCFO

1988年当社入社以来、国際旅客販売部門、経営企画部門を歴任。2019年からは経営管理本部長、21年からは経営企画本部長・経営管理本部長、23年からは経営企画本部長・グループCFOの任に当たり、時代や価値観の大きな変化を踏まえたJALグループ中期経営計画の策定およびその完遂に向けた取り組みに大きく貢献。24年4月から現職の代表取締役副社長執行役員に就任し、コーポレート部門管掌、グループCFO、健康経営責任者（CWO）に従事。

米女 太一氏

アサヒ飲料 代表取締役社長

1986年早稲田大学 法学部卒業、アサヒビール入社。
2010年筑波大学大学院 ビジネス科学研究科博士前期課程修了。
1998年内閣中央省庁等改革推進本部事務局へ出向後、2000年以降、 経営企画部チーフプロデューサー、事業開発部エグゼクティブプロデューサー、研究開発企画部担当部長などを歴任。その後、再び08年に内閣国家公務員制度改革推進本部事務局へ出向の後、09年アサヒ飲料人事総務部長に就任。14年執行役員人事総務部長、16年取締役兼執行役員、18年常務取締役兼常務執行役員を経て、20年3月より現職。「いちばん信頼される企業」の実現を目指す。

安宅 佑亮氏

慶應義塾大学環境情報学部４年

2001年、石川県珠洲市生まれ。石川県立金沢泉丘高等学校を卒業後、慶應義塾大学環境情報学部に在学。海外留学中に令和6年能登半島地震を経験し、緊急帰国して地域住民と共に復興活動を推進。現在はNOTOTO.の理事を務めるなど精力的に地域復興に関わりながら東京と能登の二拠点生活を送るほか、学生起業の経験を持つ。人口減少時代における地域の在り方を模索し、将来は官僚として地域や日本社会の持続可能な発展に寄与することを志望している。

原嶋 空氏

東京大学教養学部表象文化論コース４年

石川県金沢市出身。小学生の頃より演劇や芸術に関心を持ち、高校時代には竪町商店街と21世紀美術館をつなぐ芸術祭プロジェクトを企画。大学入学後は獅子舞研究に取り組み、論文が学内誌に掲載される。芸術と学術の融合を掲げる駒場すずかんゼミ代表としても活動し、創作や運営を通じ文化的営みの場づくりを探究している。2025年度は劇団「遊学生」代表として金沢21世紀美術館で演劇公演を企画。また、基礎自治体の行政活動を支援するシンクタンク「懐徳総研」広報部長を務め、地域と文化を架橋する活動を続けている。

石川 智之氏

TOPPANホールディングス 執行役員広報本部長

1990年凸版印刷（現TOPPAN）入社。商業・出版系印刷の営業、BPO事業推進などの担当を経て、2011年より情報コミュニケーション事業本部営業部長。その後、秘書室長を経て、20年に広報本部長、23年に執行役員に就任。広報本部長として自らスタートさせた「リブランディングプロジェクト」により、「TOPPANブランドの再構築によって企業変革を牽引」することを目指した取り組みを推進している。

蟹江 憲史氏

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授
SFC研究所xSDG・ラボ代表
Keio STAR 副所長

国連大学（United Nations University）の非常勤フェロー、東京大学未来ビジョン研究センター客員教授、
総合地球環境学研究所客員教授などを兼任。
北九州市立大学講師、助教授、東京工業大学大学院准教授を経て、2015年から現職。
欧州委員会Marie Curie Incoming International Fellow、
パリ政治学院客員教授、国連大学サステナビリティ高等研究所シニア・リサーチフェローなどを歴任。
専門は国際関係論、サステナビリティ学、地球システム・ガバナンス。
国連事務総長の任命を受けた独立科学者15人の1人としてグローバル持続可能な開発報告書 (GSDR 2023)の執筆を行なった。
また、日本政府SDGs 推進本部円卓会議構成員、Earth Commission大使など、SDGsや地球環境問題を中心に、国際的、国内的な研究・政策関連活動で多方面にわたり活躍中。
博士（政策・メディア）。

井上 高志氏

LIFULL 代表取締役会長
PEACE DAY 代表理事

青山学院大学卒業後、新卒入社したリクルートコスモス（現、コスモスイニシア）勤務時代に「不動産業界の仕組みを変えたい」との強い想いを抱き、1997年にネクスト（現LIFULL）を設立。インターネットを活用した不動産情報インフラの構築を目指し、不動産・住宅情報サイト「HOME'S（現：LIFULL HOME'S）」を立ち上げ、日本最大級のサイトに育て上げる。コーポレートメッセージには、社名の由来でもある「あらゆるLIFEを、FULLに。」を掲げ、不動産領域だけでなく、地方創生、介護など暮らしに関わるあらゆるサービスをLIFULLグループとして展開。また、個人としての究極の目標は「世界平和」で、PEACE DAYの活動等を通し、消極的平和（Negative Peace）の状態にとどまらず、すべての人々が幸せで、真の心の平安を得られる積極的平和（Positive Peace）の状態を広く世界で実現することを目指している。Well-being for Planet Earth評議員、ナスコンバレー協議会代表理事、新経済連盟理事、21世紀学び研究所理事。