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スマートワーク経営研究会・最終報告セミナー
「働き方改革、進化の道筋 ~生産性向上に資するテクノロジー、ウェルビーイング」


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日本経済新聞社では、日経「スマートワーク経営」調査の結果をもとに、日本経済研究センター(JCER)と共同で、多様で柔軟な働き方やイノベーションを通じた企業の生産性向上のキーとなる要因を実証的に分析、広く知見を発信してきました。先にまとまった最終研究結果について解説するセミナーを開きます。浸透する働き方改革を、生産性や業績向上に結びつけるキーファクターは何か? 企業・従業員を対象とした広範な調査を分析・考察し、企業が取り組むべき施策を提言します。
※日本経済新聞社と日本経済研究センターの共同理論研究についてはこちら

概要OVERVIEW

開催日時
2019/9/27(金)
13:30~16:15(開場13:00)
会場
日経カンファレンスルーム
受講料
無料
定員
200名
主催
日本経済新聞社
後援

公益社団法人 日本経済研究センター(JCER)

協賛

デロイト トーマツ コンサルティング、東レ経営研究所

締め切り

2019年9月18日(水)

※お申し込み多数の場合は抽選のうえ、ご登録いただいたメールアドレス宛にご連絡いたします。
※当選落選の発表はメールのご連絡をもって代えさせていただきます。
※記入いただいた個人情報はご本人の承諾なく本セミナーの実施目的以外には使用いたしません。

お問い合わせ

「SW最終報告セミナー」事務局
TEL: 03-6812-8685(9:30~17:30、土日祝日除く) FAX: 03-6812-8649
E-mail: smartwork@nex.nikkei.co.jp

プログラムPROGRAM

13:30-13:35 主催者挨拶

日本経済新聞社

13:35-14:35 日経Smart Workプロジェクト「スマートワーク経営研究会」最終報告

慶應義塾大学大学院商学研究科教授(スマートワーク経営研究会座長) 鶴 光太郎 氏
慶應義塾大学商学部教授(スマートワーク経営研究会委員) 山本 勲  氏
学習院大学経済学部准教授(スマートワーク経営研究会委員) 滝澤 美帆 氏

14:35-15:05 特別講演「ソーシャルエンタープライズへの進化:人間中心の組織改革 ~グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド 2019のご紹介 ~」

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 執行役員/パートナー 小野 隆  氏

15:05-15:15 休憩

15:15-16:15 パネルディスカッション「トップランナーに学ぶスマートワーク経営」

パネリスト
山本 勲 氏、滝澤 美帆 氏
サントリーホールディングス 執行役員 ヒューマンリソース本部長 神田 秀樹 氏
ソフトバンク株式会社 人事本部 本部長 長崎 健一 氏
(社名五十音順)

モデレーター 鶴 光太郎 氏

※プログラム、講演内容は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください。
※本セミナーは講演内容が豊富なため、質疑応答の時間は設けない予定です。あらかじめご了承ください。

登壇者SPEAKERS

鶴 光太郎氏

鶴 光太郎 氏(つる こうたろう)

慶應義塾大学 大学院商学研究科 教授

1984年東京大学理学部数学科卒業。オックスフォード大学 D.Phil. (経済学博士)。経済企画庁調査局内国調査第一課課長補佐、OECD経済局エコノミスト、日本銀行金融研究所研究員、経済産業研究所上席研究員を経て、2012年より現職。経済産業研究所プログラムディレクターを兼務。内閣府規制改革会議委員(雇用ワーキンググループ座長)(2013-16 年)などを歴任。主な著書に『人材覚醒経済』(日本経済新聞出版社)、『非正規雇用改革─日本の働き方をいかに変えるか』(樋口美雄氏、水町勇一郎氏との共編著、日本評論社)などがある。

山本 勲氏

山本 勲 氏(やまもと いさむ)

慶應義塾大学 商学部 教授

1993年慶應義塾大学商学部卒業。ブラウン大学大学院博士課程修了(経済学博士)。日本銀行調査統計局、同金融研究所企画役等を経て現職。慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センター長。主な著書に『労働時間の経済分析』(共著、日本経済新聞出版社、2014年、第57回日経・経済図書文化賞受賞、第38回労働関係図書優秀賞受賞)、『実証分析のための計量経済学』(中央経済社、2015年)、『人工知能と経済』(編著、勁草書房、2019年)。専門は応用ミクロ経済学、労働経済学。

滝澤 美帆 氏(たきざわ みほ)

学習院大学 経済学部 准教授

2007年一橋大学大学院経済学研究科博士後期課程単位修得退学。2008年一橋大学博士(経済学)。日本学術振興会特別研究員(PD)、東洋大学准教授、ハーバード大学国際問題研究所日米関係プログラム研究員などを経て、2017年より東洋大学教授。2019年より現職。財務省「イノベーションを通じた生産性向上に関する研究会」委員、サービス産業生産性協議会(SPRING)「政策提言PT」委員などを歴任。主な著書に『グラフィック マクロ経済学 第2版』(新世社、宮川努氏と共著)、「資金制約下にある企業の無形資産投資と企業価値」『インタンジブルズ・エコノミー』(東京大学出版会、宮川努氏・淺羽茂氏・細野薫氏編)などがある。

小野 隆氏

小野 隆 氏(おの たかし)

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 執行役員/パートナー

人事機能変革(HR Transformation)領域の事業責任者。人事・総務領域の機能・組織・業務・人材の変革について、HRテクノロジー、デジタルHR、BPR、RPA、チェンジマネジメント等の観点から支援している。グループ組織再編・M&Aにおけるグループ人材マネジメント、人事PMI、SSC設立等において豊富な経験を持つ。

神田秀樹氏

神田 秀樹 氏(かんだ ひでき)

サントリーホールディングス株式会社 執行役員 ヒューマンリソース本部長

1987年サントリー(現サントリーホールディングス)株式会社入社。人事部課長、北陸支店長、ウイスキー部長などを経て、2016年サントリーホールディングス株式会社 執行役員人事本部長。2019年4月に執行役員ヒューマンリソース本部長となり、現在に至る。グローバルCHROも務める。「人が命」であるというサントリーの信念のもと、「人」という側面からサントリーの志「Growing for Good」 に貢献するという思いで仕事に取り組んでいる。

長崎健一氏

長崎 健一 氏(ながさき けんいち)

ソフトバンク株式会社 人事本部 本部長

1992年日本テレコム(現ソフトバンク)入社。カスタマーサービス部門を経験後に人事部門へ。 2004年に同社がソフトバンクグループ傘下に入り、M&Aを機に一体運営となった当時の国内通信3社(ボーダフォン日本法人、ソフトバンクBB、日本テレコム)の人事制度統合プロジェクトをリード。 2014年よりソフトバンクの人事本部長。人事部門として急速な事業変化に対応しながら、全社フリーエージェント制度や働き方改革推進などの人事施策を実行。


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