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【大阪開催】
日経MJフォーラム
「企業と従業員のエンゲージメントを高める
~実践のポイントとデータ活用のすすめ~」


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日本企業にとって従業員とのエンゲージメントを高めていくことは喫緊の課題になっています。特に人材不足が問題となっている小売業・サービス業・流通業などでは、従業員との積極的なコミュニケーションを図ることで仕事への定着率を上げる重要性が非常に高まっています。本フォーラムでは、企業と従業員のエンゲージメントを高める施策について、その実践のポイントやデータの活用方法を中心に様々な角度から紹介いたします。

 

 

■大阪のほか、東京、名古屋でも開催いたします。
10/3(木)東京開催の詳細はこちら
10/16(水)名古屋開催の詳細はこちら

概要OVERVIEW

開催日時
2019/10/17(木)
13:00~16:30(開場12:30)
会場
日本経済新聞社 大阪本社 カンファレンスルーム
(大阪市中央区高麗橋1-4-2)
受講料
無料
定員
150名
主催

日本経済新聞社

協賛

プラスアルファ・コンサルティング、カオナビ、アチーブメントHRソリューションズ

締め切り

2019/10/10(木)

※お申し込み多数の場合は抽選のうえ、当選の方に受講券をメールでお送りいたします。プリントアウトをして当日お持ちください。
※落選の方には落選メールをお送りします。
※ご記入いただいた個人情報はご本人の承諾なく本フォーラムの実施目的以外には使用いたしません。

お問合せ

日経MJフォーラム
「企業と従業員のエンゲージメント」事務局
TEL: 03-6812-8685(受付時間 9:30~17:30、土・日・祝日を除く)
FAX: 03-6812-8649
E-mail: mj-forum@nex.nikkei.co.jp

プログラムPROGRAM

13:00~13:40 基調講演

「エンゲージメント向上のための4つの問い」
NPO法人 老いの工学研究所 理事長 川口 雅裕氏

13:40~14:20 セッション①

「先進企業が実践を始めている科学的人事戦略~人材育成・採用・配置・離職防止を変えるデータ活用術~」
プラスアルファ・コンサルティング 取締役副社長 鈴村 賢治氏

14:20~15:00 セッション②

「1400社の導入事例から紐解く、エンゲージメント施策の秘訣とは?~現場が変わるHRテクノロジーの活用法~」
カオナビ 取締役副社長 COO 佐藤 寛之氏

15:00~15:10 休憩

15:10~15:50 セッション③

「測るだけで終わらせない!正しい組織調査の在り方とは?~エンゲージメント向上施策検討のノウハウを徹底解説~」
アチーブメントHRソリューションズ 組織変革コンサルティング部 コンサルタント 張 宜晃氏

15:50~16:30 クロージング講演

「入社後の定着・活躍につながる採用方法の工夫」
人材研究所 代表取締役社長 曽和 利光氏



※プログラム、講演内容は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください。

登壇者SPEAKERS

川口 雅裕氏

NPO法人 老いの工学研究所 理事長

なぜ、日本のビジネスパーソンのエンゲージメントはこんなにも低いのか。まず、エンゲージメントを低下させている要因を明らかにしていきます。そして、互いに信じ合える関係の中で、気持ちよく、仕事に夢中になれる組織づくりとマネジメントのための“4つの問い”を提示します。

鈴村 賢治氏

プラスアルファ・コンサルティング 取締役副社長

昨今の人手不足や働き方改革などを背景に、これまでの属人的な人事管理から、ITと人材データを活用する科学的な人事戦略へシフトする先進企業が増えています。タレントマネジメントによりエンゲージメントを高め、社員のパフォーマンスを最大限に引き出すためのデータ活用について、最新事例を交えて解説します。

佐藤 寛之氏

カオナビ 取締役副社長 COO

労働人口不足時代に突入した今、いかにエンゲージメント向上を図り離職防止や組織活性化を実現させるかは多くの企業の課題です。「カオナビ」は、4年連続市場シェアNo1*、1,400社を超える企業様に選ばれているクラウド人材管理システムです。多くの企業を支えてきたカオナビだからこそ見えた、エンゲージメントを向上させるHRテクノロジーの活用術をご紹介いたします。
※ ITR「ITR Market View:人事・人材管理市場2018、2019」人材管理市場 - ベンダー別売上金額シェアで4年連続1位(2015~2018年度予測)

張 宜晃氏

アチーブメントHRソリューションズ 組織変革コンサルティング部 コンサルタント

エンゲージメントは組織調査結果を人事施策に反映したときに真価を発揮します。本セミナーではエンゲージメントを用いた組織調査の結果から人事施策を検討・実施するまでステップを、離職率を 75% 減少させた 弊社クライアント事例とそのノウハウも交えてご紹介いたします。

曽和 利光氏

人材研究所 代表取締役社長

単純に内定を受諾してもらえるとことだけが採用の目標ではありません。入社後に定着して実際に活躍してもらえるところまでがゴールです。採用の方法を工夫することで、入社後の状態を向上させることはできます。そのポイントについ一緒に考えていきたいと思います。


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