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【WEB配信】
シンポジウム
「Smart Work-X 人的価値と生産性向上への挑戦」
![](https://events.nikkei.co.jp/wp-content/themes/eventportal/dist/img/noimage-business.jpg)
コロナ禍を経て日本の働き方は大きく変化しつつあります。ICTや人材、組織への投資といった無形資産の活用が生産性向上につながっていることが認識される一方で、人的資本を中心とした無形資産への投資は、欧米と比較して依然大きく見劣りしています。本シンポジウムでは、人材投資を軸に、中長期的に無形資産投資を蓄積し生産性を高めていくために必要なこととは何かを討議し、Smart Work経営においてTransformation(変容)を起こす未知なる領域「X」を探ります。
※Smart Work経営とは
日経Smart Workプロジェクトでは、多様で柔軟な働き方を通じて人材や組織のパフォーマンスを高めるとともに、イノベーションを生み、新たな市場を開拓し続ける好循環を作り出すことで生産性を最大化する経営戦略をスマートワーク経営と定義しています。日経Smart Workプロジェクトの詳細はこちらからご覧ください。
https://smartwork.nikkei.co.jp/
概要OVERVIEW
- 開催日時
- 2022/7/28(木)
13:00~16:50
- 受講料
- 無料
- 主催
- 日本経済新聞社
- 協賛
- アドビ、サントリーホールディングス、Slack(セールスフォース・ジャパン)、ソフトバンク、日本能率協会マネジメントセンター、日本マクドナルド、LegalForce ※社名五十音順
- 締め切り
2022/7/21(木)
- お問い合わせ
「Smart Work-Xシンポジウム」事務局
E-mail: smartwork-f@nex.nikkei.co.jp
プログラム Program ※プログラム、講演内容は予告なく変更する場合がありますのでご了承ください。
13:00~13:15 冒頭メッセージ
経済産業省 経済産業政策局産業人材課長 島津 裕紀氏
13:15~13:35 学識者メッセージ
学習院大学 経済学部 教授 滝澤 美帆氏
13:35~13:55 学識者メッセージ
ロボット学者/大阪大学大学院 基礎工学研究科 教授 石黒 浩氏
13:55~14:15 企業メッセージ
サントリーホールディングス 代表取締役社長 新浪 剛史氏
14:15~14:35 企業メッセージ
ソフトバンク 専務執行役員 兼 CHRO 青野 史寛氏
14:35~14:45 休憩
14:45~16:05 パネルディスカッション 「人への投資が新たな価値を生み出す仕組みとは」
サントリーホールディングス ピープル&カルチャー本部 労務政策担当部長 兼 DEI室長 森原 征司氏
ソフトバンク コーポレート統括 人事本部 本部長 源田 泰之氏
日本マクドナルド 人事本部 執行役員 チーフ・ピープル・オフィサー 斎藤 由希子氏
学習院大学 経済学部 教授 滝澤 美帆氏
大阪大学大学院 基礎工学研究科 教授 石黒 浩氏
<コーディネーター>
日本経済新聞社 編集委員 石塚 由紀夫
16:05~16:20 最先端ソリューション講演
LegalForce 執行役員 営業本部長 浦山 博史氏
16:20~16:35 最先端ソリューション講演
セールスフォース・ジャパン Slack 事業統括 マーケティング本部 日本韓国リージョン統括 本部長 齋藤 梨沙氏
16:35~16:50 最先端ソリューション講演
アドビ マーケティング本部 エバンジェリスト/ビジネスマーケティングスペシャリスト 島田 昌隆氏
登壇者 Speaker
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島津 裕紀氏
経済産業省 経済産業政策局産業人材課長
2004年経済産業省入省。航空機産業政策、再生可能エネルギー政策、原子力政策などの担当の後、大臣官房総務課を経て、21年より現職。経産省の人材政策の責任者。人的資本経営の推進、多様な働き方の環境整備、リスキル政策などを担当。
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滝澤 美帆氏
学習院大学 経済学部 教授
2007年一橋大学大学院経済学研究科博士後期課程単位修得退学。08年一橋大学博士(経済学)。日本学術振興会特別研究員(PD)、ハーバード大学国際問題研究所日米関係プログラム研究員、東洋大学教授などを経て、19年より学習院大学准教授。20年より現職。主な著書に『資金制約下にある企業の無形資産投資と企業価値』『インタンジブルズ・エコノミー』(東京大学出版会、宮川努氏・淺羽茂氏・細野薫氏編)などがある。
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石黒 浩氏
ロボット学者
大阪大学大学院 基礎工学研究科 教授
1963年滋賀県生まれ。ロポット工学者。大阪大学大学院基礎工学研究科システム創成専攻(栄誉教授)、ATR石黒浩特別研究所客員所長(ATRフェロー)。遠隔操作ロボットや知能ロボットの研究開発に従事。人間酷似型ロボット(アンドロイド)研究の第一人者。2011年、大阪文化賞受賞。15年、文部科学大臣表彰受賞およびシェイク・ムハンマド・ビン・ラーシド・アール・マクトゥーム知識賞受賞。20年、立石賞受賞。
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新浪 剛史氏
サントリーホールディングス 代表取締役社長
1981年三菱商事入社。91年ハーバード・ビジネス・スクール修了。2002年ローソン社長。14年から現職。政府の経済財政諮問会議の民間議員も務める。神奈川県出身。63歳。
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青野 史寛氏
ソフトバンク 専務執行役員 兼 CHRO
慶應義塾大学 経済学部卒業後、1985年リクルート入社、人事、社長室、教育研修部を経て、HRR(現リクルートマネジメントソリューションズ)で営業、コンサル事業を社内起業し営業責任者を務めた。2005年ソフトバンク(現ソフトバンクグループ)に転職。現在はグループの中核となる事業会社の一つであるソフトバンク専務執行役員 兼 CHROを務め、また、SBイノベンチャー社長、サイバーユニバーシティ取締役、DeepCore 取締役、及び、ITS健保 理事、あしなが育英会 副会長、孫正義育英財団 理事も務める。
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森原 征司氏
サントリーホールディングス ピープル&カルチャー本部 労務政策担当部長 兼 DEI室長
1996年サントリー入社。営業・マーケティングを経て、人事部門において人事制度・働き方・採用等を担当。2017年よりシンガポール・タイにて飲料事業・健康食品事業に従事したのち、21年サステナビリティ経営推進本部。22年より現職。
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源田 泰之氏
ソフトバンク コーポレート統括 人事本部 本部長
1998年入社。営業を経験後、2008年より人事領域を担当。19年HRアワード個人部門の最優秀賞、18年プロリクルーターアワード最優秀賞などを受賞。ソフトバンクグループの後継者育成機関であるソフトバンクアカデミア、グループ社員向けの研修機関であるソフトバンクユニバーシティを立ち上げ、社内起業制度であるソフトバンクイノベンチャーでは選出されたアイデアの事業化を推進し複数社の設立を支援。21年より、エンジニアリングとオペレーションで変革を支えるSBエンジニアリングと、人事サービスを提供するSBアットワークの取締役も務める。また、高い志と異能を持つ若手人材支援を行う孫正義育英財団の事務局長も兼務。
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斎藤 由希子氏
日本マクドナルド 人事本部 執行役員 チーフ・ピープル・オフィサー
1999年にヤフーに入社し100人から6,000人規模の企業に急成長する中で新卒一括採用廃止やダイバーシティ&インクルージョン、エンジニア人材戦略など多様な人材の採用と活動支援を推進。2018年11月よりアンダーソン・毛利・友常法律事務所に勤務。事務長 兼 CHROとしてデジタルトランスフォーメーションや人事制度改革などの経営改革に参画。21年8月より日本マクドナルドにて執行役員 チーフ・ピープル・オフィサーとして勤務。18年3月東京理科大学大学院技術経営修士(MOT)取得。
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浦山 博史氏
LegalForce 執行役員 営業本部長
一橋大学法学部卒業。東京大学法科大学院修了。2015年AOSリーガルテック(現リーガルテック)へ入社。訴訟分野のリーガルテック事業、デジタルフォレンジックと不正調査・eディスカバリのレビュープロジェクトに携わる。19年より2人目の営業担当者としてLegalForceに参画。21年10月より現職。
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齋藤 梨沙氏
セールスフォース・ジャパン Slack 事業統括 マーケティング本部 日本韓国リージョン統括 本部長
2019年10月よりSlack Japan マーケティング部部長に就任、21年10月からはセールスフォース・ジャパンにて、日本と韓国にわたるSlackのブランド認知向上および収益拡大のためのマーケティング活動を指揮。 Slack入社以前は、複数のグローバルIT企業にてマーケティングおよび組織マネジメントに従事。最先端テクノロジーを日本で拡大普及させるためのマーケティング活動を推進した経験を持つ。
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島田 昌隆氏
アドビ マーケティング本部 エバンジェリスト/ビジネスマーケティングスペシャリスト
大学卒業後アドビに新卒入社。Marketo EngageのInside Salesを経て2021年より現職。PDFの作成から編集、共有、電子契約まで対応する「Adobe Acrobat DC」と、高度なカスタマイズが可能な電子契約ソリューション「Acrobat Sign」などから構成されるドキュメントソリューション群「Adobe Document Cloud」の企業向けマーケティングに従事するとともに、エバンジェリストとして数々のセミナーに登壇し、企業のDX化の第一歩としてのペーパーレス化推進を支援している。